・ホンダの軽自動車N-BOXシリーズが2026年4月末時点で累計販売300万台を突破し、発売から172ヵ月目での達成はホンダ四輪として最速記録となった。
・従来の最速記録はフィットシリーズが持つ247ヵ月（20年7ヵ月）で、N-BOXはそれを大幅に上回った。
・2024年9月にはシリー…
東京証券取引所から内部管理体制の改善を求める「特別注意銘柄」に指定されているモーター大手のニデック（旧日本電産）の不正問題は、不適切な会計ばかりではなく、製品の品質に関しても不正を繰り返していた疑いがあることがわかったという。
新年度に入った4月の国内の車名別新車販売では、ちょっとした異変が起きていたようだ。スズキの軽自動車『スペーシア』が登録車と軽を含めた総合ランキングで2024年5月以来、約2年ぶりに再び首位に返り咲いたという。
アルプスアルパインのドライブレコーダー搭載デジタルミラー「DVR-DM1246Aシリーズ」が、世界三大デザイン賞の一つである「Red Dot Design Award 2026」を受賞した。
夏場の車内は短時間で高温となり、熱中症の危険が高まる。消費者庁や環境省は、駐車中だけでなく走行中も含めて注意を呼びかけている。車内温度は外気温を大きく上回ることがあり、運転者の体調悪化や事故リスクにつながる可能性もある。
ソニー損害保険（ソニー損保）は、ニコモが運営する「子どもの安全を考える絵本大賞 Sponsored by ソニー損保」に参加すると発表した。
大型連休明けの5月7日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸し、終値は前営業日比3320円（5.58%）高の6万2833円と、4月27日の6万0537円を上回り、最高値を更新した。
大型連休明け早々から後ろ向きのニュースを伝えるのも気が滅入るが、四輪事業の不振で迷走するホンダが、稼働時期を遅らせていたカナダの電気自動車（EV）工場の建設計画を無期限で凍結する方針を固めたという。
スズキの新型ネオレトロバイク『GSX-8T』と『GSX-8TT』が、ドイツの権威あるデザイン賞「Red Dot Design Award」のプロダクトデザイン部門において「Red Dot Award」を受賞した。スズキ 製品が同賞を受賞するのは今回が初めて。
デンソーが4月28日に発表した2026年3月期連結決算は、増収増益となった。売上収益は7兆5399億7500万円（前期比5.3％増）で過去最高を更新した。
あの“コストカッター”の異名を持つ異端の経営トップが采配を振るった当時の「V字回復」にはまだまた及ばないが、経営再建中の日産自動車が、2026年3月期連結決算の業績予想を上方修正したという。
モリタホールディングスは4月23日、「未来の消防防災アイデアコンテスト2026」の受賞作品を決定したと発表した。
日本道路交通情報センター は、「春の観光地の道路交通情報」を公表し、ゴールデンウィーク期間中の渋滞予測を取りまとめた。
昨今の就職予定の学生が選ぶ人気企業と、その企業の業績や経営戦略などとは必ずしも一致するとは限らないようだ。
トヨタ自動車は「トヨタ夢のクルマアートコンテスト」第19回日本コンテストの入賞作品を発表した。
「2週間」としていたイランとの停戦期限について、トランプ米大統領は、期限までに戦闘終結に向けた交渉が最終合意に至らない場合は、米側によるホルムズ海峡の「逆封鎖」を継続する意向を示した。
電動キックボードの交通ルール、「守れていなかったかもしれない」が6割超、飲酒運転・左側通行違反が上位……。MS&ADインシュアランスグループのMS&ADインターリスク総研は、電動キックボードのシェアリングサービス利用経験者500人を対象としたアンケート調査を実施した。
ブリヂストンは、トヨタ自動車のアジア地域法人であるトヨタ モーター アジア（タイランド）が主催する「2026 TMA年次サプライヤー会議」において、品質と安全に関する2つの賞を受賞した。
原油価格の高騰とは直接関係のない自動車や二輪車のすべての保有者を対象に加入が義務づけられている自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）の保険料も引き上げられる見通しのようだ。
巨額の赤字を抱えるホンダなどによる電気自動車（EV）戦略の見直しが、EV関連の素材メーカーなどにも飛び火して影響が拡大しているようだ。
矢野経済研究所は5月8日、ADAS（先進運転支援システム）／自動運転システムの世界市場の調査を実施し、2030年までの新車におけるADAS／自動運転システムの世界市場規模を予測した。
中東情勢の緊迫化で安定調達への懸念が強まる原油の確保について、高市首相は「日本には約8か月分の石油備蓄があり、放出量を抑えながらも、年を越えて石油の供給を確保できるめどがついた」と説明したそうだ。
メルセデスベンツ日本は、2025年度の優秀販売店賞および個人賞を決定したと発表した。
ホンダの軽自動車「N-BOX」の2025年度（2025年4月～2026年3月）の販売台数が19万8893台となり、登録車を含む新車販売台数で第1位を獲得したとした。
ヒョンデは株主総会において、社長兼CEOのホセ・ムニョス氏が北米向けの大規模な製品・生産戦略を発表した。
「核心的な戦略目標はほぼ完遂」と主張する一方で「今後2、3週間で徹底的に打ちのめし、石器時代に戻す」と攻撃を続ける意向も示すなど、トランプ米大統領の演説では出口を見通せない実態が浮き彫りになり、原油急騰などへの不安を鎮めることはできなかったようだ。
米商務省が発表したデータによると、BMWグループは2025年も米国における輸出額最大の自動車メーカーとなった。
2025年度の国内の新車販売台数が前年度比0.9％減の453万3782台で4年ぶりに減少となり、6年連続で500万台を割り込んだという。
次世代自動車振興センターによると、電気自動車（EV）などを購入した人への国の補助金（2025年度補正予算に伴う「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」）について、2月13日から休止していた申請受付を、きょう（3月31日）から開始するという。
新車販売の低迷などで苦戦を強いられている自動車の販売店も少なくないが、お行儀の良くない営業手法で所得を隠ぺいするほどに稼いでいる販売会社もあるようだ。
KINTOは、普通自動車免許を持つ都内在住のZ世代(18歳から25歳)365名と地方(政令指定都市がない県)在住のZ世代302名を対象に、「2026年版 Z世代のクルマに対する意識比較調査」を実施した。調査期間は2026年2月20日から3月6日。
資源エネルギー庁が発表したガソリンの店頭現金小売価格調査の結果は、3月23日時点で、レギュラーが177.7円/L、ハイオクは188.4円/Lとなった。前週と比べてそれぞれ13.1円/L、13.4円/Lの値下がりだ。
マツダは、タイからの調達部品の倉庫業務に利用している管理システムにおいて、外部から不正アクセスが行われた痕跡を確認したと発表した。
「ショップ選びで失敗しない」信頼できる情報をチェック！