三菱自動車は5月29日、2026年度から2030年代に向けた新中長期ビジョンを発表した。「尖った商品・ブランドの強化でお客様満足と企業価値を向上」を掲げ、ブランド強化による成長戦略と収益体質の構造転換を同時に進める。
ヒョンデの社員用IDカードケースが、2026年レッド・ドット・デザイン賞のプロダクトデザイン部門で受賞した。
近ごろの電気自動車（EV）にまつわるニュースをみると、一体全体、何が正解なのか？と、思わず首をかしげてしまう読者も少なくないようだ。
中国自動車大手・奇瑞汽車（チェリー）やカー用品販売大手のオートバックスセブンなど日中企業5社が共同出資する新興企業「EMT」が、軽自動車の電気自動車（EV）を2027年から日本市場で発売するという。
国などの補助金を当て込んで電気自動車（EV）を購入している庶民派には縁遠いニュースだが、イタリアの高級スポーツカー、フェラーリが、同社初のEVモデル『ルーチェ』を公開したという。
オートバイの適正処理やリユースを専門とする「バイク廃車110番（運営：アリーモ）」は、2026年6月1日よりベトナム社会主義共和国（ハノイ・ホーチミン）で二輪車市場の変革期に伴う現地街頭調査を実施すると発表した。
中東情勢の悪化に伴うナフサ関連製品の供給不安が続いている。資材不足に加え、特定地域では突然の雹でボンネットやルーフに無数のヘコミが発生する「雹害」が深刻化する背景の中、再塗装前提の「デントリペア」に自動車修理事業者の注目が集まっている。
日本自動車工業会（自工会）や日本自動車販売協会連合会（自販連）、さらに日本自動車連盟（JAF）などの自動車関連団体が加盟している日本自動車会議所が、2026年定時総会後の懇親会を東京・江東区の「トヨタアリーナ東京」で開催した。
マツダがブランドの中核モデルの多目的スポーツ車（SUV）の『CX-5』を9年ぶりに全面的に刷新し、国内でも販売を始めたという。
国際エネルギー機関（IEA）の予測によると、2026年の世界の自動車販売に占める電気自動車（EV）のシェアが、昨年の2.5割から約3割に拡大するとみているようだ。
国内の新車販売に占める電気自動車（EV）の比率がわずか2～3%の足踏み状態では、商業施設などに設置しているEV充電器の稼働率も悪くなるのは至極当然のことだろう。
不正会計や品質不正が相次いで発覚したモーター大手のニデック（旧日本電産）が不正の温床にもなっていた電気自動車（EV）向けの駆動装置「eアクスル」について、中国企業との合弁解消に向けた協議を始めたという。
東京証券取引所に上場する企業の2026年3月期決算発表がピークを越えて、自動車大手7社の前期の実績と今期の見通しなども出そろい、各紙も週末の5月16日の朝刊などに取り上げていた。
リセールバリュー総合研究所は、全国の自家用車保有者434人を対象に「自動車税に関する実態・実感調査」を実施した。調査では、自動車税への負担感や理解度、増税時の行動変化などを分析した。
ホンダが1957年の上場以来、初の赤字に転落した。2026年3月期連結決算（国際会計基準）では、売上高は前期比0.5％増の21兆7966円だったが、本業のもうけを示す営業損益は4143億円の赤字（前期は1兆2134億円の黒字）。
ヒョンデは、2026年モデルの「アイオニック5」が米国の大手自動車購入情報サイト『CarGurus』のConfidence Awardsで「ベストEVエクスペリエンス賞」を受賞したと発表した。
「不透明な環境が続く中でも、予定を上回るペースで改善しており、ここ数カ月間で劇的に変化した」。
・ホンダの軽自動車N-BOXシリーズが2026年4月末時点で累計販売300万台を突破し、発売から172ヵ月目での達成はホンダ四輪として最速記録となった。
・従来の最速記録はフィットシリーズが持つ247ヵ月（20年7ヵ月）で、N-BOXはそれを大幅に上回った。
・2024年9月にはシリー…
東京証券取引所から内部管理体制の改善を求める「特別注意銘柄」に指定されているモーター大手のニデック（旧日本電産）の不正問題は、不適切な会計ばかりではなく、製品の品質に関しても不正を繰り返していた疑いがあることがわかったという。
新年度に入った4月の国内の車名別新車販売では、ちょっとした異変が起きていたようだ。スズキの軽自動車『スペーシア』が登録車と軽を含めた総合ランキングで2024年5月以来、約2年ぶりに再び首位に返り咲いたという。
アルプスアルパインのドライブレコーダー搭載デジタルミラー「DVR-DM1246Aシリーズ」が、世界三大デザイン賞の一つである「Red Dot Design Award 2026」を受賞した。
夏場の車内は短時間で高温となり、熱中症の危険が高まる。消費者庁や環境省は、駐車中だけでなく走行中も含めて注意を呼びかけている。車内温度は外気温を大きく上回ることがあり、運転者の体調悪化や事故リスクにつながる可能性もある。
ソニー損害保険（ソニー損保）は、ニコモが運営する「子どもの安全を考える絵本大賞 Sponsored by ソニー損保」に参加すると発表した。
大型連休明けの5月7日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸し、終値は前営業日比3320円（5.58%）高の6万2833円と、4月27日の6万0537円を上回り、最高値を更新した。
大型連休明け早々から後ろ向きのニュースを伝えるのも気が滅入るが、四輪事業の不振で迷走するホンダが、稼働時期を遅らせていたカナダの電気自動車（EV）工場の建設計画を無期限で凍結する方針を固めたという。
スズキの新型ネオレトロバイク『GSX-8T』と『GSX-8TT』が、ドイツの権威あるデザイン賞「Red Dot Design Award」のプロダクトデザイン部門において「Red Dot Award」を受賞した。スズキ 製品が同賞を受賞するのは今回が初めて。
デンソーが4月28日に発表した2026年3月期連結決算は、増収増益となった。売上収益は7兆5399億7500万円（前期比5.3％増）で過去最高を更新した。
あの“コストカッター”の異名を持つ異端の経営トップが采配を振るった当時の「V字回復」にはまだまた及ばないが、経営再建中の日産自動車が、2026年3月期連結決算の業績予想を上方修正したという。
モリタホールディングスは4月23日、「未来の消防防災アイデアコンテスト2026」の受賞作品を決定したと発表した。
日本道路交通情報センター は、「春の観光地の道路交通情報」を公表し、ゴールデンウィーク期間中の渋滞予測を取りまとめた。
昨今の就職予定の学生が選ぶ人気企業と、その企業の業績や経営戦略などとは必ずしも一致するとは限らないようだ。
トヨタ自動車は「トヨタ夢のクルマアートコンテスト」第19回日本コンテストの入賞作品を発表した。
「2週間」としていたイランとの停戦期限について、トランプ米大統領は、期限までに戦闘終結に向けた交渉が最終合意に至らない場合は、米側によるホルムズ海峡の「逆封鎖」を継続する意向を示した。
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