マツダは米国高速道路安全研究所(IIHS)の安全性評価において、最高賞「トップセーフティピックプラス(TOP SAFETY PICK+)」を8車種で獲得し、自動車ブランドの中で最多となったと発表した。
スズキは13日、日本国内における四輪車の累計販売台数が3000万台を突破したと発表した。この記録達成までに要した期間は69年6か月だ。
住友ゴム工業(住友ダンロップ)は3月7日、2035年を見据えた長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を策定した。「ゴムから生み出す新たな体験価値をすべての人に提供し続ける」ことをめざし、モビリティ、スポーツ、医療、暮らしの各領域で価値を提供する。
今年で9回目となる「いいクルマアワード」の表彰式が2月26日、東京ビッグサイトで開催中の第22回国際オートアフターマーケットEXPO 2025の会場に隣接するレストランにて行われ、大賞にはトヨタ『プリウス』が選出された。
第9回「いいクルマアワード」では昨年に引き続きEV賞を選出。EV賞にはテスラ・モデル3が選出された。
第9回「いいクルマアワード」の特別賞にはトヨタ『ランドクルーザーシリーズ』が選出された。
NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)は、経済産業省と連携し、「自動配送ロボットによる配送サービスの実現」プロジェクトを進めている。本取り組みは、物流分野における人手不足や買物困難者の問題を解決することを目的としている。
チューリッヒ保険会社は、HDI-Japanが実施した2024年「対応記録/クオリティ格付け」において、事故初動対応部門が4年連続で最高評価の3つ星を獲得したと発表した。
今年で9回目となる「いいクルマアワード」の表彰式が2月26日、東京ビッグサイトで開催中の第22回 国際オートアフターマーケットEXPO 2025の会場に隣接するレストランにおいて行われた。
日産自動車の内田誠社長は「当初の枠組みと異なる提案があった」と語った。日産と本田技研工業(ホンダ)は2月13日、2社の経営統合に関する協議・検討を終了することを発表した。
本田技研工業(ホンダ)の三部敏宏社長は「恐れることは、統合が進まずより深刻な状況になることだ」と言う。日産自動車とホンダは2月13日、2社の経営統合に関する協議・検討を終了すると発表した。ホンダによる日産子会社化の提案があったことは、今回の発表で公表された。
「ホンダ・日産統合」の破談関連の記事はやや下火になりつつあるとはいえ、それでもこの3連休中にも、日経が2月22日付け朝刊に「台湾電機大手・鴻海(ホンハイ)精密工業がホンダに協業を提案したことが分かった」などと報じていた。
全国紙ウェブ版が1月末に、「マツダのエンブレム、28年ぶり変更」と報じて、業界とマツダファンが色めき立った。そして2月6日、東京青山にブランド体感施設「MAZDA TRANS AOYAMA」が開設した際に、新デザインが導入された。だが、“変更”ではなかった。
本田技研工業(ホンダ)の三部敏宏社長は「痛みを伴う経営判断をスピーディに行なうことが必要だった」と語る。日産自動車とホンダは2月13日、2社の経営統合に関する協議・検討を終了すると発表した。協議の過程で日産子会社化の提案があったことは、今回の発表で公表され…
スズキは2月20日、新中期経営計画「By Your Side」を発表した。2025~30年の6年間の計画により、2030年代前半に営業利益率10.0%以上、ROE(自己資本利益率)15.0%以上をめざす。現中計(2021~25年度)を1年前倒して終了、2025年度から新たな中計を開始する。
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