記念すべき10回目となった「いいクルマアワード」の表彰式が、第23回国際オートアフターマーケットEXPO 2026の会場である東京ビッグサイト会議棟レセプションホールで行われ、グランプリにはトヨタ『アルファード』が選出された。
位置情報技術を手がけるトムトム（TomTom）は2月12日、世界の交通トレンドおよび通勤行動を分析した年次調査「TomTom Traffic Index」2025年度版を発表した。
米国生産の輸入車について、実際の車両を使った従来の追加試験なしでも書類審査のみで安全性を認定するなどの手続きの簡素化を検討していることは、すでに小欄でも取り上げたが、国土交通省は大臣特例制度を新設することを発表。
中国自動車流通協会とジンジェングが発表した「2025年中国自動車リセールバリューランキングレポート」で、GAC（広州汽車）とその傘下ブランドAIONが優れた成績を収めた。
ヤマハ発動機とジュビロは1月29日、ジュビロの臨時株主総会において第三者割当増資による新規株式発行等が決議されたことを受け、近日中にヤマハ発動機がジュビロの株式の過半数を取得し、ジュビロを子会社とすると発表した。
アイシンは、一般財団法人省エネルギーセンターが主催する「2025年度省エネ大賞」の省エネ事例部門において、「省エネルギーセンター会長賞」を3つのテーマで受賞したと発表した。1月28日に東京ビッグサイトで表彰式が行われた。
独走するトヨタはともかくとして、話題性の高いのは、世界販売台数で2番手のポジション争い。2位のホンダが352万1000台（7.5%減）に対し、3位は経営難の日産自動車（320万2000台、4.4%減）を抜いてスズキが329万5000台（1.4%増）で急接近。
SUBARU（スバル）は1月23日、HDI-Japanが主催する2025年HDI格付けベンチマークにおいて、「問合せ窓口」「Webサポート」の両部門で最高評価の三つ星を獲得したと発表した。「問合せ窓口」では2年連続、「Webサポート」では初となる。
パーキングサイエンスは1月26日、地理空間情報を活用したビジネスアイデアコンテスト「イチBizアワード2025」において、一次予選を通過しファイナリストとして選出されたと発表した。
Fun Standardが展開するブランド「CRAFT WORKS（クラフトワークス）」は、アマゾンジャパンの「Amazon.co.jpマーケットプレイスアワード2025」にて「カテゴリー賞」を受賞したと発表した。
小倉クラッチは、連結子会社のオグラクラッチ・インディアを解散及び清算することを決定したと発表した。
ポルシェは、2025年の世界新車販売の結果を発表した。総販売台数は27万9449台。前年比は10％減だった。ポルシェによると、販売構造は市場ごとにバランスが取れており、価値重視の車種構成が維持されているという。
自動車をはじめ、家電製品などのものづくりの工程では欠かすことのできない基礎素材である2025年の日本の粗鋼生産量が、前年比4.0％減の8067万トンとなり、世界ランキングで米国に抜かれ、4位に転落したという。
SUBARU（スバル）は1月22日、英国の情報サービス企業のクラリベイト社が公表する世界の革新的な企業・機関トップ100社に初めて選出され、「Clarivate Top 100グローバル・イノベーター2026」を受賞したと発表した。
フォルクスワーゲングループは、2025年の世界新車販売台数の結果を発表した。総販売台数は898万3900台となり、前年比は0.5％減だった。
アウディは2025年の世界新車販売の結果を発表した。総販売台数は162万3551台で、前年比2.9%減となった。
冬場のクルマの“暖機運転”同様に、最近は社長交代の発表をはやめて、新体制が始動するまでのウォーミングアップの期間をできるだけ長引かす企業も少なくないようだ。
ドバイを拠点とする大手デベロッパーのビンガッティ・ホールディングは1月16日、メルセデスベンツと共同で開発する世界初のメルセデスベンツブランドによる都市型レジデンス「Mercedes-Benz Places | Binghatti City」を発表した。
自動車で走行中、雪が降り出したらどうすれば良いか。三連休、日本海側の天気は下り坂で、雨や雪が降りやすくなる見込みと報じられている。北陸以北の日本海側は、特に11日から12日にかけては大雪や猛吹雪のおそれがあるという。
日本品質保証機構は、1月21日から23日まで東京ビッグサイトで開催されるオートモーティブワールド2026に出展すると発表した。
東京を含めて全国に48も数えるほどの都道府県があるとはいえ、縦長に狭い日本列島に、2025年の1年間に日本を訪れた外国人客が推計約4270万人、日本の人口の3分の1以上に相当する過去最多だったという。
朝日新聞は1月17、18の両日にかけて、全国世論調査を実施したところ、高市首相によるこの時期の衆議院解散と総選挙に対し、賛成は36%で、反対50%を下回ったという。
ビー・エム・ダブリューは1月14日、東京オートサロン2026に出展した『M2 CS』が、「東京国際カスタムカーコンテスト2026インポート部門」において優秀賞を受賞したと発表した。
マツダは1月13日、独自技術の小型軽量・高静粛性の高出力ロータリーエンジンを搭載したプラグインハイブリッドシステム(PHEV)の実用化が、第60回機械振興賞(主催:一般財団法人機械振興協会)の「機械振興協会会長賞」を受賞したと発表した。
中国経済の減速傾向が鮮明となっている中でも、世界一の自動車大国である中国の新車販売は、現時点ではそれほど大きな影響を受けていないようだ。
マークラインズは1月13日、自動車業界に関わるB2Bユーザー向けに、新機能「マークラインズ生成AI β版」の提供を開始した。
2025年の国内新車販売台数が456万5777台で、6年連続で500万台割れとなったことは、新年早々、小欄でも取り上げたが、マイカーなど新車を購入して初登録後の経過年数を示す、いわゆる「車齢」の“高齢化”も進んでいるという。
ブリッドは1月9日、カーグッズマガジン2026年2月号（2025年12月17日発売）において、同社製品「エルゴスター・ヌグレ」が「カーグッズ・オブ・ザ・イヤー2025」を受賞したと発表した。
警察庁は1月6日、2025年の交通事故死者数を発表した。2025年の交通事故による死者数は2547人で、前年比で116人減少（4.4％減少）し、統計が残る1948年以降で最少となった。人口10万人当たり死者数は2.06人で、前年比0.08人減少し、資料がまとまっている2015年以降で最少だ…
運転中に緊急地震速報を受信した場合、限られた時間の中で、冷静かつ的確な行動が求められる。警察庁や消防庁、道路管理者、国土交通省などの防災指針では、「急操作を避け、減速し、安全確保を最優先」とする点が共通している。場面別に具体的な対応を整理した。
ソニー損害保険は、2005年4月2日から2006年4月1日生まれの20歳1000名を対象に、カーライフ意識調査をインターネットリサーチで実施し、その結果を発表した。調査期間は2025年11月7日から12月3日までの27日間。
自動車で走行中、雪が降り出したらどうすれば良いか。三連休、日本海側の天気は下り坂で、雨や雪が降りやすくなる見込みと報じられている。北陸以北の日本海側は、特に11日から12日にかけては大雪や猛吹雪のおそれがあるという。
年が明けてから「七草」も過ぎると、前年の実績を分析したさまざまな記事が目に留まるようになる。きょうの各紙にも自動車関連のニュースが目立つ。
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