マツダが実施した「愛犬と車でのおでかけ実態調査」で、44％のドライバーが愛犬の車酔いを経験していることが分かった。90分未満の移動でも多くの犬に症状が出ており、獣医師は早期のサイン把握と安全な運転が重要だと指摘する。
東レは11月14日、ドイツのフロイデンベルグSEとの合弁会社、日本バイリーンの持分25%全てを、約170億円でフロイデンベルグに売却すると発表した。
脱炭素社会の実現をめざすためにマルチパスウェイを掲げるトヨタ自動車が、ハイブリッド車（HV）の需要拡大に対応するため、米国でさらなる生産拡大・強化に乗り出すという。
コンチネンタルは、2025年第3四半期（7～9月）の決算を発表した。
高市早苗内閣の支持率が、歴代屈指の高さを維持しているという。朝日新聞が、この11月15、16の両日に実施した全国世論調査（電話）によると、高市内閣の支持率は69%（10月の発足直後調査は68%）を維持し、内閣不支持率も前回の19%だったのが17%に下がったそうだ。
自動車大手7社の9月中間連結決算も出そろったが、米トランプ政権が日本から輸入する自動車の関税率は9月中旬に27.5%から15%に引き下げられたものの、7社の影響額は4～9月で計約1兆5000億円に上ったという。
日産自動車が発表した2025年9月中間連結決算は、最終利益が2219億円の赤字（前年同期は192億円の黒字）。国内などでの販売低迷に加え、米国の「トランプ関税」も重荷となり、中間期の赤字転落としては5年ぶりという。
開催中の「ジャパンモビリティショー2025」で日野自動車など商用車メーカーの展示ブースには斬新なデザインの大型観光バスなどが異彩を放っているが、その高速バスなどの運行会社にとっての頭痛のタネは、顕在化する運転手の不足ばかりではないようだ。
ポルシェは、2025年1～9月期の決算を発表した。
日本自動車工業会（自工会）が主催する国内最大の自動車展示会の「ジャパンモビリティショー2025」が開幕。きょう （10月31日）から一般公開されるが、オフィシャルデーの30日午後には開幕式典が行われた。
2026年4月にはトヨタ自動車グループの日野自動車と経営統合する予定の三菱ふそうトラック・バスに対し、公正取引委員会が、下請け企業50社超に金型など約5000個を無償保管させたのは下請法違反に当たるとして、再発防止などを求めて勧告する方針を決めたという。
「日本カー・オブ・ザ・イヤー 2025-2026」の一次選考である「10ベストカー」が10月30日、ジャパンモビリティショー2025会場で発表される。今年は国産車10台、輸入車25台、計35台がノミネートされている。
ホンダアクセスは10月23日、「秋レジャーと車中泊に関する調査2025」の結果を発表した。
メルセデスベンツ・グループは、2025年第3四半期（7～9月）の乗用車とバンの世界販売台数が52万5300台に達したと発表した。前年同期比は12％減だった。
日本自動車工業会の片山正則会長は2025年10月21日、高市新内閣の発足を受けてコメントを発表した。
「初の女性首相」という大見出しにはややおどろおどろしさも感じられるが、自民党の高市早苗総裁が、第104代首相に指名され、高市新内閣が発足した。
11月から新たな排ガス規制が導入されるとはいえ、「原付きバイク」（原動機付き自転車）の新製品発表会が経済面のトップニュースとして大きく報じられるのは極めて異例のことだろう。
今年1～9月の間に日本を訪れた外国人の数が史上最速で3000万人を超えたそうだ。日本政府観光局が発表したもので、きょうの各紙にも「訪日客最速3000万人、1～9月 年4000万人超ペース」などと取り上げている。
終わってみれば、184日間の来場者数は当初予測の2800万人には届かなかったものの、2500万人を突破し、運営収支も230億から280億円の黒字が見込まれるそうだ。
対米輸出の台数は乗用車ほどでもないが、トラックを生産・販売する自動車メーカーにとっては、再びその影響を見極めなければならない悩ましい日々が続くことにもなるだろう。
いすゞ自動車が、米南部サウスカロライナ州に建設する新工場の起工式を行ったという。いすゞ単独では初となる米国工場で、2027年にトラックの生産を始める計画のようだ。
Carstay（カーステイ）株式会社は、2025年度上半期（4～9月）の車中泊スポット予約数が1907件に達し、上半期として過去最多を更新したと発表した。8月に新規オープンした「道の駅美ヶ原高原」（長野県）が全体の成長を牽引し、わずか2か月で全国トップの予約数を記録した。
日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した2025年度上半期（4～9月）の国内新車販売台数（軽自動車含む）は218万54台で、前年同期比0.5%の微増だったという。
9月21日から9月30日までの10日間にわたり「秋の全国交通安全運動」が実施されているが、きょうの各紙にも交通事故を防止するための対策や啓蒙・普及などを紹介した記事が目を引く。
マツダが、小型スポーツカー『ロードスター』のリコールを国土交通省に届け出た。きょうの読売と産経が取り上げているが、対象車両は2015年3月が18年6月までに生産した1万8491台にのぼるという。
ホンダ製品の開発・研究を行なう、栃木県芳賀町にある本田技研工業栃木四輪開発センター。自動車の衝突試験に用いられるダミー（擬人化試験装置、ATD）は、100体以上が用意されている。いちばん高価なダミーは購入時の価格で1体2億円、今では3億円以上？
トヨタ自動車が主な顧客で、タイヤに空気を入れるバルブ事業などを手掛ける大手自動車部品メーカーの太平洋工業が、経営陣による自社株買収（MBO）について、株式公開買い付け（TOB）の期限を10月8日まで延長すると発表した。
10月13日の閉幕まで3週間足らずとなった「大阪・関西万博」で、購入されたものの使用されていない入場券が130万枚以上も残っていることが分かったという。
日本車メーカーの大半が“主戦場”としている米国向けの自動車輸出が落ち込んでいるという。財務省が発表した8月の貿易統計速報によると、日本から米国に輸出する自動車の輸出額は前年同月比28.4%減の3076億円、輸出台数は同9.5%減の8万6480台。
スバル・オブ・アメリカは9月4日、2025年米国顧客満足度指数（ACSI）自動車調査において総合1位を獲得したと発表した。
「地球に、人にやさしいこととは何か?」――そんな素朴な疑問から軽くて安全なクルマづくりに取り組むスズキが、部品や仕様の変更により、車体の重さを80キログラムまで減らす軽量化技術にめどがついたという。
「米国による関税措置の交渉に一つの区切りがついた今こそが“しかるべきタイミング”と考えて後進に道を譲る決断をした」ようだ。
家族みんなで車に乗って出かける長距離ドライブ。ご当地グルメや観光を楽しみにしている人も多いのではないだろうか。ホンダアクセスが実施した「家族での長距離ドライブに関する調査2025」では、その実態が明らかになった。
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