2026年の幕開け、車で初詣に出かけてみてはどうだろうか。自動車での移動は天候の影響を受けにくく、荷物を載せたり寒さに対策したりが簡単。小さな子どもや高齢者がいる場合でも、安心感がある移動手段だ。
JAF（一般社団法人日本自動車連盟）は、帰省や旅行などでクルマの利用が増える年末年始に向け、雪道対策と事前点検の徹底を呼びかけている。冬期は急な冷え込みや路面凍結、大雪による交通への影響が発生しやすく、スタッドレスタイヤやチェーンなどの適切な装備が重要だ。
日本自動車連盟（JAF）大阪支部は、年末年始の帰省時に、子どもを乗せる際には必ずチャイルドシートを正しく使用するよう呼びかけている。
ネクステージは12月24日、中古車業界を代表する8社(7ブランド)合同で実施されたロールプレイング大会に出場し、販売部門で優勝、買取部門で準優勝を受賞したと発表した。
KINTOのクルマのサブスクリプションサービスが、GMOリサーチ&AIが発表した「2025年GMO顧客満足度ランキング マイカーリース」カテゴリにおいて、総合ランキング第1位を獲得した。
昨年末から年初にかけて日産自動車との経営統合の問題で騒がれたホンダだったが、2025年11月の世界生産台数は、前年同月比33.7％減の21万8927台となり、統計をさかのぼれる2001年以降で11月としては過去最低だったという。
スズキは12月19日、経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定されたと発表した。
DataHaxは12月22日、夜間の道路交通調査に対応する車番認識キットを開発したと発表した。
今年一年の世相を表す漢字一字の1位は「熊」だったが、女性初の「高市首相」の誕生や「物価高」「株高」などを顧みれば、3位に入った「高」のほうが身近に感じた人も少なくないようだ。
プロトコーポレーションは12月19日、同社が運営するクルマ情報メディア「グーネット」が、2025年の「GMO顧客満足度ランキング」中古車情報サイト部門で総合1位を獲得したと発表した。
日野自動車は12月18日、連結子会社である国内販売会社5社の株式の一部を台湾の和泰汽車に譲渡し、経営権を移管すると発表した。
各紙が12月19日から21日にかけて実施した今年最後の全国世論調査では、高市内閣の支持率が依然高く推移しているという。きょうの読売、朝日、毎日、日経の4紙と、そして産経と東京が共同通信の調査結果を取り上げている。
近年、ライフスタイルの多様化や新車供給体制の変化を背景に、車のサブスクリプションを含む「個人向けカーリース」の利用者が増えていますが、契約内容の理解不足によるトラブルが急増し、国民生活センターが2025年9月に注意喚起を行いました。特に注意すべきポイントに絞って簡潔にまとめて紹介します。
日本自動車工業会（自工会）は、2年の任期を2025年12月末に終える片山正則会長（いすゞ自動車会長）の後任の次期会長に、自工会副会長で経団連副会長も務めるトヨタ自動車の佐藤恒治社長が2026年1月1日付で就任するという。
巷では年の瀬を迎えて猫の手も借りたいほどの忙しい状況だが、そんな中で、ホンダは、日本と中国の自動車工場で生産停止や減産を実施して、出荷調整を行うという。
ホンダ（本田技研工業）は、持分法適用関連会社であるアステモの株式を日立製作所から21％相当追加取得し、連結子会社とすることを決定した。ホンダ、日立、JICキャピタルが16日に発表した。
ビー・エム・ダブリューは、J.D.パワーが実施した「J.D.パワー2025年日本中古車セールス顧客満足度調査」において、BMWブランドが第1位を受賞したと発表した。
全業種平均でボーナスの1人あたり支給額（加重平均）は3年連続で過去最高を更新し、前年比6.40%増の102万9808円となり、初めて100万円台に乗ったという。
豊田合成は12月11日、廃車から回収したプラスチックを50%配合した自動車部品(グラブボックス)が、第22回"超"モノづくり部品大賞において「日本力（にっぽんぶらんど）賞」を受賞したと発表した。
「飛ぶように…」という表現は当たらないまでも、節約志向の一般のマイカー族には縁遠い2000万円を超える輸入高級車の販売が、軒並み好調に推移しているという。
日本を代表する「今年のクルマ」を決める「2025-2026 日本カー・オブ・ザ・イヤー」は12月4日、最終選考会・表彰式を開催。ノミネートされていた10ベストカーの中から、◯◯◯◯◯◯が栄冠に輝いた。
自動車各社の国内の新車販売が軒並み前年実績を下回っている中で、11月の車名別新車販売では,ホンダの軽自動車『N-BOX』が台数を大幅に減らしたものの、前月首位だったトヨタ自動車の小型車『ヤリス』を再び追い抜いて、2か月ぶりに首位に返り咲いたという。
独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）は、除雪シーズンを前に、除雪機事故の防止について注意喚起を行った。気象庁の寒候期予報では、降雪量は平年並みか多い見込みとされ、除雪機の使用機会が増える可能性がある。
ボッシュは、独立系自動車整備工場ネットワーク「ボッシュカーサービス(BCS)」の全国140店舗(2025年11月現在)の加盟店に対する年間アワードを発表した。
KINTOは11月27日、環境問題に関心のある現在のクルマ保有者555名を対象に電気自動車（BEV）への関心度調査を実施し、その結果を発表した。
年の瀬には旧暫定税率の廃止でガソリン価格も値下げが予想される中で、マイカーなどで帰省やドライブ旅行を計画しているドライバーにとって気掛かりなのは、高速道路での長蛇の混雑渋滞をいかにして避けるかだろう。
マツダが実施した「愛犬と車でのおでかけ実態調査」で、44％のドライバーが愛犬の車酔いを経験していることが分かった。90分未満の移動でも多くの犬に症状が出ており、獣医師は早期のサイン把握と安全な運転が重要だと指摘する。
東レは11月14日、ドイツのフロイデンベルグSEとの合弁会社、日本バイリーンの持分25%全てを、約170億円でフロイデンベルグに売却すると発表した。
脱炭素社会の実現をめざすためにマルチパスウェイを掲げるトヨタ自動車が、ハイブリッド車（HV）の需要拡大に対応するため、米国でさらなる生産拡大・強化に乗り出すという。
コンチネンタルは、2025年第3四半期（7～9月）の決算を発表した。
高市早苗内閣の支持率が、歴代屈指の高さを維持しているという。朝日新聞が、この11月15、16の両日に実施した全国世論調査（電話）によると、高市内閣の支持率は69%（10月の発足直後調査は68%）を維持し、内閣不支持率も前回の19%だったのが17%に下がったそうだ。
自動車大手7社の9月中間連結決算も出そろったが、米トランプ政権が日本から輸入する自動車の関税率は9月中旬に27.5%から15%に引き下げられたものの、7社の影響額は4～9月で計約1兆5000億円に上ったという。
日産自動車が発表した2025年9月中間連結決算は、最終利益が2219億円の赤字（前年同期は192億円の黒字）。国内などでの販売低迷に加え、米国の「トランプ関税」も重荷となり、中間期の赤字転落としては5年ぶりという。
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