数か月前から、トヨタが世界戦略SUVの『カローラクロス』をベースとした新型ピックアップトラックを開発している、との観測が自動車業界で浮上している。開発車両とみられるプロトタイプがブラジルで目撃されたとの情報もある。
上場以来初の赤字に転落したホンダが、往年の人気車種で一世を風靡したミニバンの『オデッセイ』について、国内での販売を年度内にも終了する方針を固めたという。
やはり「巻き返し」や「反攻」のタイトルが、この新型車にはふさわしいのだろう。日産自動車が、小型の多目的スポーツ車（SUV）『キックス』を6年ぶりに全面改良し、きょう（6月18日）から発売すると発表した。
マツダは5月31日、新塗装色「ジンクグリーンメタリック」を開発したと発表。『ロードスター』と『ロードスター RF』から順次導入する。この発表にSNSでは、「激渋ですやん」「この色イイな」など話題となっている。
LUUP（ループ）は6月9日、東京都で発生した特定小型原動機付自転車（特定原付）の事故について、同社サービス利用者が死亡したと公表した。国や業界が特定原付に期待している役割は単なる新しい乗り物ではない。公共交通を補完する「ラストワンマイル移動手段」だ。
国内企業として初めて2026年3月期の売上高が50兆円を超えたトヨタ自動車の正社員の平均年収が、ようやく1000万円を超えたという。工場従業員を多く抱える日本車メーカーで「1000万円超え」は初となるそうだ。
ダイハツが、かつて販売していたSUV『ラガー』の復活プロジェクトを進めているとみられ、その発売時期が見えてきた。ワールドプレミアは2027年秋、価格は170万円から230万円程度と予想される。
LUUP（ループ）は6月9日、東京都北区で6月2日に発生した自動車と特定小型原動機付自転車の事故について、同社サービス利用者が死亡したと公表した。警察による捜査が進められており、同社は捜査に全面的に協力するとともに、交通安全対策や啓発活動を強化するとしている。
日産自動車が予告した次期型『スカイライン』。4月の発表から1か月以上が経つ今も、SNSでの話題は尽きない。各メディアによる予想デザインやスペック情報も後押しし、「デザイン好き」「凄く楽しみ」など期待の声が多く寄せられている。
一般のサラリーマンが茶飲み話として語り合うようなレベルの報酬額ではないが、トヨタ自動車の豊田章男会長の2026年3月期の役員報酬が21億1300万円となり、同社の歴代取締役として初めて20億円を突破し、過去最高となったという。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
株式会社イードが運営するロボット・AI専門メディア「ロボスタ」の会員数が2万人を突破した。ロボスタは2024年12月に会員数1万人突破を発表していたが、その後も順調に会員数を伸ばし、約半年で2万人を超えた。
トヨタ自動車に次ぐ世界2位の独フォルクスワーゲン（VW）が、グループの世界生産能力を現在から1割引き下げ、900万台規模とする方針を打ち出したという。
インドの自動車市場でトップシェアのスズキの社員食堂に提供していたカレーが、日本航空（JAL）の国際線機内食にも採用されたという。
株式会社イードは2026年の4月24日～5月3日に中国・北京で開催された「北京モーターショー（Auto China）2026」の調査レポートを発表しました。現地取材および報告会は、レスポンス副編集長を経て独立したジャーナリスト佐藤耕一氏が主に担当しました。
・SUBARUのフォレスター（日本仕様車）がJNCAP 2025で最高得点を獲得した
・衝突安全はフルインナーフレームや8つのエアバッグ、歩行者・サイクリスト対応も評価された
・予防安全は新世代アイサイトと電動ブレーキブースター、事故自動緊急通報装置も含め総合で受賞した
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した5月の車名別国内新車販売台数では、ホンダの「N-BOX」が前年同月比2.1％増の1万3850台で、2か月ぶりの首位。
中東情勢の悪化に伴う原油価格高騰を受けて再開したガソリン代の補助金について、高市首相は「必要に応じ、単価を含めて支援のあり方を柔軟に検討する」と述べ、見直しを進めていく考えを明らかにしたそうだ。
「季節外れ」というよりもシーズンを先取りしたような台風6号が日本列島を直撃、徳島県と和歌山県では線状降水帯が相次いで発生したほか、神奈川県でも「レベル4」の警報が発表されるなど、関東地方でも大雨による災害の危険度が急激に高まる恐れがあるようだ。
三菱自動車は5月29日、2026年度から2030年代に向けた新中長期ビジョンを発表した。「尖った商品・ブランドの強化でお客様満足と企業価値を向上」を掲げ、ブランド強化による成長戦略と収益体質の構造転換を同時に進める。
ヒョンデの社員用IDカードケースが、2026年レッド・ドット・デザイン賞のプロダクトデザイン部門で受賞した。
近ごろの電気自動車（EV）にまつわるニュースをみると、一体全体、何が正解なのか？と、思わず首をかしげてしまう読者も少なくないようだ。
中国自動車大手・奇瑞汽車（チェリー）やカー用品販売大手のオートバックスセブンなど日中企業5社が共同出資する新興企業「EMT」が、軽自動車の電気自動車（EV）を2027年から日本市場で発売するという。
国などの補助金を当て込んで電気自動車（EV）を購入している庶民派には縁遠いニュースだが、イタリアの高級スポーツカー、フェラーリが、同社初のEVモデル『ルーチェ』を公開したという。
オートバイの適正処理やリユースを専門とする「バイク廃車110番（運営：アリーモ）」は、2026年6月1日よりベトナム社会主義共和国（ハノイ・ホーチミン）で二輪車市場の変革期に伴う現地街頭調査を実施すると発表した。
中東情勢の悪化に伴うナフサ関連製品の供給不安が続いている。資材不足に加え、特定地域では突然の雹でボンネットやルーフに無数のヘコミが発生する「雹害」が深刻化する背景の中、再塗装前提の「デントリペア」に自動車修理事業者の注目が集まっている。
日本自動車工業会（自工会）や日本自動車販売協会連合会（自販連）、さらに日本自動車連盟（JAF）などの自動車関連団体が加盟している日本自動車会議所が、2026年定時総会後の懇親会を東京・江東区の「トヨタアリーナ東京」で開催した。
マツダがブランドの中核モデルの多目的スポーツ車（SUV）の『CX-5』を9年ぶりに全面的に刷新し、国内でも販売を始めたという。
国際エネルギー機関（IEA）の予測によると、2026年の世界の自動車販売に占める電気自動車（EV）のシェアが、昨年の2.5割から約3割に拡大するとみているようだ。
国内の新車販売に占める電気自動車（EV）の比率がわずか2～3%の足踏み状態では、商業施設などに設置しているEV充電器の稼働率も悪くなるのは至極当然のことだろう。
不正会計や品質不正が相次いで発覚したモーター大手のニデック（旧日本電産）が不正の温床にもなっていた電気自動車（EV）向けの駆動装置「eアクスル」について、中国企業との合弁解消に向けた協議を始めたという。
東京証券取引所に上場する企業の2026年3月期決算発表がピークを越えて、自動車大手7社の前期の実績と今期の見通しなども出そろい、各紙も週末の5月16日の朝刊などに取り上げていた。
リセールバリュー総合研究所は、全国の自家用車保有者434人を対象に「自動車税に関する実態・実感調査」を実施した。調査では、自動車税への負担感や理解度、増税時の行動変化などを分析した。
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