BMWグループは3月15日、次世代EVの「ノイエ・クラッセ」に2025年以降、フロントガラス全幅にわたるヘッドアップディスプレイ「BMW Panoramic Vision」を搭載すると発表した。
◆救急車にいち早く道を譲る一台になるには
◆通信料無料で様々な「安心」が得られる
◆ITSコネクト（ITS Connect）の可能性
◆さらなる安心安全に向けて
携帯電話の通信技術を交通事故のない未来を実現する技術開発が進んでいる。
TURING（チューリング）は3月15日、画像生成AI「Stable Diffusion」をフル活用してデザインした「完全自動運転EV」のコンセプトカーを公開した。
DUAL MOVEは3月14日、TPR（帝国ピストンリング）およびみずほ銀行を引受先とする第三者割当増資により当面の技術開発等に必要となる資金を調達したと発表した。
東日本旅客鉄道株式会社は、「高輪ゲートウェイシティ（仮称）」のまちづくりでのモビリティサービスの提供に向けて、ゲキダンイイノ合同会社の協力のもと、自動走行モビリティおよび移動体験を通した、街の回遊性向上についての実証実験を実施する。
栃木県佐野市。ここにはスバルが車両開発を行う「スバル研究実験センター」がある。社外の一般人は立ち入りできない施設だが、自動車メディア『レスポンス』のアルバイト編集部員2名が潜入?! 実は「スバルテックツアー」と題された、メディア向けイベント。
日産自動車と日産東京販売は、車種やグレードの検討・選定から試乗、購入契約までをメタバース空間上で行える新たなプラットフォーム「NISSAN HYPE LAB（ニッサンハイプラボ）」の実証実験を3月8日から6月30日まで実施する。
ボルボカーズ（Volvo Cars）は2月27日、新しいテックハブをポーランド・クラクフに開設すると発表した。
BSサミットは今年1月に開催された新春賀詞交歓会で“自動車メーカーとの連携を念頭にモビリティサービスの全国ネットワークを構築”すると具体的な方向性を発表。組合員数を700社まで増やすことを計画しており、IAAE 2023会場で組合員募集説明会を開催
2025年日本国際博覧会協会は2月21日、「空飛ぶクルマ」事業について、その運行業者としてANAホールディングスとジョビー・アビエーション連合、日本航空（JAL）、丸紅、スカイドライブ、また会場内ポート運営企業としてオリックスを選定したと発表した。
警察庁は、道路交通法の改正で自動運転レベル4（限定地域での完全自動運転）である「特定自動運行」の許可制度が創設されることに伴って、特定自動運行に関する審査基準、処分基準のモデルを策定し、全国の警察に通達した。
横浜市は、「Zero Carbon Yokohama 次世代自動車試乗会 in みなとみらい」を2月23日、横浜市庁舎1階アトリウムで開催する。
トヨタ紡織がCES 2023で提案したのは、将来の自動運転を想定した車室空間だ。ブースでは「MaaS（Mobility as a Service）」社会に向けた車室空間ソリューションとして2タイプのコンセプトカーを披露した。
福祉車両やUDタクシーといった「バリアフリー車両」は、高齢化社会において欠かせない存在であり、その普及や認知度は高いが、好きなクルマに “ 補助装置を後付け ” して福祉車両に改造する選択肢があることは、意外と知られていないかもしれない。
トヨタ自動車の佐藤恒治・新社長での役員人事が発表された。トヨタ自動車は2月13日に、3月1日付、4月1日付の役員人事、幹部職人事および第119回定時株主総会日付の取締役の体制について発表した。
ホンダは2月2日、水素事業の関する説明会を開催。2020年半ばに年間2000基レベルで燃料電池システムの社外への販売を開始し、2030年に年間6万基、30年代後半には年間数十万基レベルの販売を目指すと発表した。
出光興産とブリヂストンは、空気充填不要の次世代タイヤ技術「エアフリーコンセプト」の超小型EV向け実証実験を2月より開始すると発表した。
2023年2月2日、日産自動車株式会社はコンセプトカー『Max-Out』（マックスアウト）の実車をプレス向けに初公開し、日産グローバル本社ギャラリーにて『Nissan FUTURES』イベントを開催すると発表した。
Google（グーグル）は1月5日、米国ラスベガスで開幕したCES 2023において、「Android」スマートフォンによるデジタルキーを、BMW以外の自動車ブランドにも拡大すると発表した。
ホンダは12月1日、『ホンダセンシング360』と名付けた、車両周辺の死角をカバーする全方位安全運転支援システムを、中国で発売する『CR-V』に初搭載するとともに、日本市場向けには2023年中に新型車への適用を開始すると発表した。
去る11月28日の欧州時間14時より、ランチアがトリノのパラッツォ・レアーレ・ディ・トリノにて「ランチア・デザイン・デイ」を開催し、近い将来に登場するランチアのデザイン・スタディとして『Pu+Ra ZERO』（ピューラ・ゼロ）を発表した。
日本自動車殿堂は11月8日、2022～2023年のイヤー賞4賞を発表。日産『サクラ』/三菱『eKクロスEV』およびその開発グループが「日本自動車殿堂カーオブザイヤー（国産乗用車）」に選ばれた。
最新の電気自動車や燃料電池車の展示を中心に、自動車社会やモータースポーツの未来を考える企画展「自動車の未来とモータースポーツ」が10月23日、名古屋市のオアシス21で開かれた。
阪神電鉄は、次世代モビリティの実証実験を11月12日、13日、18日、19日に甲子園エリアで実施すると発表した。
WHILLは、10月20日にオープンする「ふかや花園プレミアムアウトレット（埼玉県深谷市）」に、免許不要の近距離モビリティ「WHILL」のシェアリングサービスを導入すると発表した。本サービスのアウトレットモールにおける導入は国内初となる。
鈴鹿サーキットは、開発車両や次世代のモビリティを活用した持続可能な未来に向けた取り組みを開始。第1弾として、10月1日からホンダ開発プロダクツ実証実験『UNI-ONE』試乗体験を開始する。
仙台で自動車整備の専門学校を運営する赤門学院は、山形県飯豊町に2023年4月開学を予定している「電動モビリティシステム専門職大学」の新設認可を文部科学大臣より正式に受けたと発表した。
西部ガスや豊田通商は8月29日、生活排水から水素を製造する地産地消型水素ステーションを9月下旬に再開するため、水素普及に向けた活動を共同で実施する「福岡市グリーン水素活用推進協議会」を設立したと発表した。
経済産業省は8月31日、蓄電池産業戦略検討官民協議会が蓄電池の製造基盤確立に向け、国内外における製造能力確保や、実現に必要な資源量の目安、蓄電池人材の育成・確保の目標をまとめた蓄電池産業戦略を策定したと発表した。
◆トヨタ自動車と共同開発
◆X5をベースに燃料電池車専用のエクステリアを採用
◆374hpのパワーはBMWの直6ターボエンジンの出力に匹敵
トヨタ自動車は8月31日、需要が拡大するバッテリーEV（BEV）の供給に向け、日米での車載用電池生産に最大7300億円（約56億ドル）を投資し、最大40GWhの生産能力増強を目指すと発表した。
トムス、バルコム、広島マツダ、マツダの4社は8月30日、モビリティのテーマパーク「ひろしまモビリティゲート（仮称）」建設に向け、広島県下の自動車関連企業を中心とした共同準備室を設置すると発表した。
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