マレリは7月7日、電気自動車のインバーターのサイズ、重量、効率を改善する800ボルトの炭化ケイ素(SiC)インバーターの新しいプラットフォームを開発したと発表した。
茨城県常総市と本田技術研究所は7月4日、AIや自動運転などを活用した知能化マイクロモビリティと、それらモビリティを支えるまちづくりの実現を目指した「AIまちづくりへ向けた技術実証実験に関する協定」を締結した。
トヨタ自動車とKINTOは7月7日、オーナー一人ひとりの運転をオンラインで診断し、その結果に応じてクルマを「進化」させるメニューを提案していく取り組みを開始すると発表した。
あいおいニッセイ同和損害保険は7月4日、裾野市とテレマティクス自動車保険契約を通して蓄積した自動車走行データを活用し、交通安全対策の立案・効果検証を支援する「交通安全EBPM支援サービス」の活用で合意し、7月から全国で初めて取り組みを開始すると発表した。
国土交通省は、ドライバーに安全運転を支援するヘッドアップディスプレイなどに運行中に表示してよいものについて、運転に関連する情報に限定すると発表した。
OBD車検の開始が迫る中、スキャンツールの需要も高まっている。しかし、未だに旧型のコードリーダーを使っている認証工場も多く、高度な診断機能を備えたモデルへの移行が求められている。
国土交通省は、「車両安全対策検討会」を6月30日に開催し、車両の安全基準拡充・強化を中心に、自動車の安全対策について検討すると発表した。
国土交通省は、バスやトラックの自動運転に対応した基準を策定したと発表した。
東海クラリオンは、用途にあせて車両を選べる自動運転システム「YADOCAR-iドライブ」を6月29日から東京ビッグサイトで開催される「自治体・公共Week2022 第2回スマートシティ推進EXPO」に出展する。
現代自動車グループとミシュランは6月20日、電気自動車(EV)専用の次世代タイヤを共同開発することで合意したと発表した。
自動車技術会は、6月29日~7月1日の3日間、愛知県名古屋市のポートメッセなごやで「人とくるまのテクノロジー展2022名古屋」を開催すると発表した。7月5日まではオンライン展示会「人とくるまのテクノロジー展2022 ONLINE STAGE2」も開催する。
国土交通省は6月15日、地方公共団体や民間団体が地域づくりの一環としてバスサービスなどを自動運転化する事業費用の一部を補助する事業を募集すると発表した。
日本板硝子株式会社の自動車用ガラス新技術「ADASカメラ用防曇機能付きガラス」が、セラミックスの科学・技術に関し、製品の開発や工業化等に特に顕著な業績に対して贈られる、第76回日本セラミックス協会技術賞を受賞
ソニーとホンダは6月16日、新会社「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」を2022年中(予定)に設立し、電気自動車(EV)の販売とモビリティ向けサービスを2025年(予定)から開始すると発表した。
パナソニックエレクトリックワークス社は5月27日、企業や自治体など、電気自動車(EV)を複数台所有する事業所向けにEV充電インフラソリューション「チャージメント」を10月から展開すると発表した。
トヨタ・モビリティ基金(TMF)は、「もっといいモビリティ社会」の実現に向け、様々な想いやノウハウを持った人々とともに、アイデアやソリューションの社会実装を目指すアイデアコンテスト「Make a Move PROJECT」をスタートし、6月1日より応募の受付を開始した。
おしゃれな雰囲気のカフェだなあ……。AIが運転中のドライバーに話しかける。NTTは、車から見える移り変わる景色を話題として、パートナーのように知識応答や共感応答をする対話AIを実現した。NTTが5月30日に発表した。
スナップオン・ツールズは、高度な故障診断にも対応するスキャンツール「MTG」シリーズの最新モデル「MTG 3」を6月9日より発売する。
テスラのEV「モデル3」を、クルマ販売のプロがスマホで注文! プロならではの率直レビューに注目【動画あり】
社団法人自動車技術会は、3月28日、第10回カーデザインコンテスト表彰式をオンラインで開催。今年のカーデザイン大賞は中学生が受賞した。
これまではバンパーをちょこっとぶつけても「まっすぐになればいい」くらいの感覚だったのに、今は被害軽減ブレーキの修理代も加算され、「入っていればよかった、車両保険!」となるわけだ。
アウディ ジャパンは、女性向け運転講習プログラム「アウディ・ウィメンズ・ドライビングエクスペリエンス」を3月8日、ポルシェ・エクスペリエンスセンター東京(千葉県)で開催。2月11日まで参加申込を受け付ける。
世界が自動運転の開発を競う中、日本でも遂に自動運転(レベル3)が実用化した。自動車会社で自動運転の研究開発責任者だった著者が、その発展の足跡を詳細に解説した一冊。
ジャパン・ハイブリットサービスは、踏み間違い時にブレーキ制動により自動車を停止する後付け可能な安全装置「とまるんデス」を開発。2022年初から販売を開始する。
愛車のジムニーを傷つけず、オフロード走行にチャレンジしたいオーナーたちが集うイベント『ジムニー秘密基地 オフロード走行講習会』が、山梨県の富士ヶ嶺オフロードで開催された。
行き先提案をするメディア「くるまの旅ナビ」を運営するキャンピングカー株式会社は11月18日、おすすめの「EV充電ありサービスエリア(SA)」を発表した。
EVとガソリン車のランニングコスト比較は、これまでも多くのメディアでとりあげられており、ブログなどでもすぐに見つかる。いまさらここで記事にするまでもないが、ガソリン価格高騰のおり、あらためて簡易的な試算をする計算式を考えてみた。
進化し続けるクルマ。先進技術はもちろん、その整備も高度化が進んでいる。自分の愛車を預ける整備工場が安心して任せられるところなのか、ユーザーがしっかり選ぶことも重要だ。
◆EVの航続距離は400km前後まで伸びてきた ◆EVからの電気で数日間は暮らすことも可能 ◆単なる移動手段としてだけではない価値
「死亡重傷率は助手席(2.7%)が最も高く、運転席(1.7%)と比較して約1.6倍高い」。助手席は、運転席よりも安全な位置のはずではなかったのか!
◆車両の動きに合わせて音楽が生み出される ◆「PCM」への車載化とスマホアプリの両方が可能 ◆クラウドでのリアルタイムのサウンド開発とオンラインでの音楽の共有も視野に
◆EVの「MINIクーパーSE」は航続が最大234km ◆PHVのMINIクロスオーバーはEVモードの航続が最大59km ◆ルーフテントはガススプリング機構によって自動的に展開
世相を反映するプロが選ぶアワード。クルマ屋さんが選ぶ“いいクルマアワード2021”では、大賞にプリウス、特別賞にレヴォーグが選出。HVやADASなど、“次世代”と称されていたパワートレーンや運転支援装置が身近な存在となっていることを改めて感じさせる結果となった。
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