5月14日（木）～16日（土）までの3日間、パシフィコ横浜で開催された「ジャパントラックショー2026」。
2016年からスタートし、国内の大型車メーカーはもちろん、タイヤメーカーや架装、部品・用品、整備・アフターからシステムに至るまで、大型・商用車に関連する様々な商材が一堂に会する日本最大級のトラック関連総合展示会は、2年に1回という会期ながらその存在感を増しており、今年は3日間で6万6,831人（事務局発表）の来場者を集め、過去最多を記録。大盛況のうちに幕を閉じた。
今回は「ジャパントラックショー2026」で提示されていた昨今の人手不足や労働力不足を補う、省力化・効率化・標準化の商材やソリューションの一部をピックアップして紹介したい。
大型車メーカーの展示から見えた「次世代車両」の整備特性
まず、いすゞ、日野、三菱ふそう、UDトラックスの国内四大大型車メーカーのブースからは、整備事業者が近い将来に必ず向き合うべき車両特性が透けて見えた。今回の大型車メーカー展示の大きな特徴は、未来のコンセプトカーではなく、すでに街中を走り始めている、あるいは明日から導入される現実的な車両のアップデートであったという点だ。
三菱ふそうの新型「キャンター」を始め、各社とも2025年度重量車燃費基準の達成や空力性能の追求、そして高度なサイバーセキュリティ法規に対応した電子プラットフォームが標準搭載されていた。これは、これからのトラック整備が機械の修理から高度なソフトウェア管理・通信制御への対応へとシフトしていることを表していると言える。
機工系商社は省力化・効率化・標準化を全面に
その一方で、機械工具系の四大商社の展示では、高額な設備投資を行わずに作業スペースを有効活用し、作業員1人あたりの生産性を高める機器やシステムが展示のトレンドだった。
イヤサカは、高精度カメラ式により正確さと短時間作業を両立し、3軸車両を一度の測定で計測できるホイールアライメントシステムの新製品「WinAlign XL」を参考出品し、バンザイは、大型車を移動させるための電動ロールプッシャー「モビトラック」を初出品していた。
安全自動車は工事不要で工場のレイアウト変更にも柔軟に対応できる「モバイルコラムリフト（MCO86）」や、1台で溶接・サビ取り・切断をこなす「ファイバーレーザー溶接機」を実演展示。アルティアは、車両の入庫状態を瞬時に記録・管理する画像保存システム「Vehicle Snap」を出展。コンプライアンス遵守の自動化を強く印象付けていた。
デジタルソリューションと圧倒的コスパ…タイヤメーカーは国内と海外で真逆のアプローチ
今回の「ジャパントラックショー2026」には、タイヤメーカーも複数出展していたが、国内メーカーと海外メーカーでは、高度なデジタル・ソリューションの提案と、圧倒的なコストパフォーマンス訴求という、真逆のアプローチに注目が集まった。
ダンロップは、メンテナンスから更生タイヤ（リトレッド）、運行データ管理までを一元化するパッケージプラン「ECO SMART PLAN」を強く訴求し、顧客のダウンタイム（車両停止時間）をゼロにするビジネスモデルを訴求。トーヨータイヤも同様に、デジタル技術を駆使した、メンテナンスやタイヤ管理に重点を置いた訴求が目立っていた。
その一方で、初出展となった中国のタイヤメーカーで2025年のグローバルタイヤ売上9位のCHAOYANG（チャオヤン）と、同10位のSAILUN（サイルン）は低価格と高品質の両立を武器に、物流コスト削減の切り札として日本の運送事業者へ直接アピールを行っており、その存在感を急激に高めている印象を受けた。
今回の「ジャパントラックショー2026」を踏まえ、特に整備事業者が押さえておくべき点は、顧客（運送会社）のコスト削減ニーズと自社の省力化を同時に満たす機器・システムの導入ではないだろうか。
例えば、チャオヤンやサイルンのような低価格タイヤの台頭は、整備工場にとっては自社からエンドユーザーへのコストダウンの提案ツールになり得るものの、それらを活かすためには、ダンロップやトーヨータイヤが提示していたようなデジタルでの摩耗・空気圧管理や、機工系商社が提案するトルク管理の可視化、画像による証跡管理といったデータに基づく付加価値をセットで提供する必要がある。
人手不足は、一朝一夕では解決できない業界共通の課題ではあるが、今回出展者から示された様々な商材・ソリューション提案には、課題解決に向けたヒントが例年にもまして凝縮されていたように感じた。
