東京都江戸川区に本社を置くビークルファンは、6月5日に福岡姪浜BASEをプレオープンすると発表した。
・BYD Auto Japanが軽EV「BYD RACCO」の展示キャラバンを実施する
・5月30日・31日の横浜赤レンガ倉庫「ル・ボラン カーズ・ミート 2026 横浜」が皮切り
・会場のアンケート回答者にオリジナルボトルドリンクを配る
・ダイレクトカーズがKia PBVジャパンと正規ディーラー契約を締結した
・2026年5月よりBEV「PV5」の販売を開始する
・展示・体験拠点で用途別カスタマイズ提案を行う
チューニングパーツメーカー・BLITZ（ブリッツ）が、レーザー＆レーダー探知機「Touch-LASER」用オプションパーツとして、日産e-POWER車に対応した通信機能を搭載する新型OBD2アダプター「OBD2-BR2A」を発売した。税込み価格は9350円。
国際エネルギー機関（IEA）の予測によると、2026年の世界の自動車販売に占める電気自動車（EV）のシェアが、昨年の2.5割から約3割に拡大するとみているようだ。
5月末は自動車税の納付時期である。自動車ユーザーにとって、毎年恒例の負担となっている。こうした中、EV（電気自動車）普及を背景に、自動車関係税の新たな仕組みとして「走行距離課税」が議論されている。
国内の新車販売に占める電気自動車（EV）の比率がわずか2～3%の足踏み状態では、商業施設などに設置しているEV充電器の稼働率も悪くなるのは至極当然のことだろう。
・トヨタが愛知県の研究開発拠点「Toyota Technical Center Shimoyama」を公開し、レクサス初のBEV3列シートSUV「TZ」を発表した。
・TTC-Sは構想から約30年を経て2024年3月に全面運用を開始。約3000名が「走る・壊す・直す」を一気通貫で行う環境を整備している。
・ヘリ…
不正会計や品質不正が相次いで発覚したモーター大手のニデック（旧日本電産）が不正の温床にもなっていた電気自動車（EV）向けの駆動装置「eアクスル」について、中国企業との合弁解消に向けた協議を始めたという。
「ジャパントラックショー2026」は過去最多の来場者を集め、省力化・効率化をテーマに次世代車両やデジタルソリューションを展示。昨今の人手不足や労働力不足を補う、省力化・効率化・標準化の商材やソリューションの一部をピックアップして紹介したい。
東京証券取引所に上場する企業の2026年3月期決算発表がピークを越えて、自動車大手7社の前期の実績と今期の見通しなども出そろい、各紙も週末の5月16日の朝刊などに取り上げていた。
ネクセンタイヤジャパンは、新世代サマータイヤ『N'BLUE S（エヌブルー エス）』を7月1日より順次発売する。発売サイズは14インチから19インチまで、全33アイテム。価格はオープン価格。
ヒョンデは、2026年モデルの「アイオニック5」が米国の大手自動車購入情報サイト『CarGurus』のConfidence Awardsで「ベストEVエクスペリエンス賞」を受賞したと発表した。
・カヤバが三菱ふそうの電気小型トラック「eCanter」に電動化ミキサーシステムを実装し、日本初のEVトラック対応コンクリートミキサー車コンセプトモデルを実現した。
・従来のPTO（動力取り出し装置）を不要とし、EVの高電圧バッテリーを直接利用することで、軽量化・低騒…
・ブレイズは5月9日・10日、東京ビッグサイトで開催の「FIELDSTYLE TOKYO 2026」に出展する
・新商品「ブレイズ イーカーゴ」を東京で初めて実車展示する
・特定小型原動機付自転車の電動モビリティ3種を並べる
大型連休明けの5月7日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸し、終値は前営業日比3320円（5.58%）高の6万2833円と、4月27日の6万0537円を上回り、最高値を更新した。
東京・中目黒に旗艦店を構える電動モビリティブランド「WO」は、BMXタイプの電動アシストモビリティ『GLISSE』が型式認定を取得したと発表した。税込価格は17万6000円。
大型連休明け早々から後ろ向きのニュースを伝えるのも気が滅入るが、四輪事業の不振で迷走するホンダが、稼働時期を遅らせていたカナダの電気自動車（EV）工場の建設計画を無期限で凍結する方針を固めたという。
・ステランティスジャパンが電気自動車フィアット600eを京都市の公用車として寄納し、4月24日に京都市役所で寄納式が行われた。
・寄納車には「都白地波（みやこしらぢになみ）」と名付けられた京都市専用の特別デザインが施され、ホワイトボディに波のモチーフと脱炭素条…
・eMoBiが鎌倉の電動トゥクトゥクレンタルを江ノ島・藤沢・逗子へ拡張した
・藤沢・逗子に無人貸出Hubを設置し、非対面で予約から貸出・返却まで完結する
・複数Hubとエリア横断で人流を分散し、観光と日常の移動に活用できるとしている
テスラは、日本全国での店舗ネットワーク拡大を加速させ、4月末から5月末にかけて新たに5店舗を順次オープンすると発表した。
ミライズエネチェンジは、EVユーザーの利用体験向上を目的に、充電利用や口コミ投稿に応じてポイントが貯まり、ランクに応じた特典が受けられる通年型プログラム「EV Life Program」を4月22日より開始した。
読売は4月25日付けの朝刊に「AI搭載EV、中国『覇権へ』、『知能化』国家戦略で後押し」とのタイトルで「中国勢からはAI（人工知能）を搭載した電気自動車（EV）などの出展が目立った」などと報じていた。
テンフィールズファクトリーは、4月20日に発生した三陸沖を震源とする地震を受け、被災地域の電力インフラ支援を目的に、北海道および岩手県に設置しているEV急速充電器「FLASH」5拠点を無料開放した。
Terra Chargeが展開するEV向け充電サービス「Terra Charge（テラチャージ）」は、大阪府内の公共施設・公園等に設置されたEV充電設備で、地域経済の活性化とEV普及促進を目的とした「地域充電クーポン」活用施策を令和8（2026）年度限定で実施する。
フォーミュラEは4月14日、東京都庁第一本庁舎（東京都新宿区）にて「2026 TDK Tokyo E-Prix：フォーミュラE×TOKYO GX ACTION トークセッション」を開催した。
・ホンダアクセスが新型小型EV「Super-ONE」用の純正アクセサリーコーディネート「ブルドッグ スタイル」を公開した。
・1983年発売のシティ・ターボIIを強くオマージュし、「令和 ブルドッグ」をテーマにスポーティーなアイテムを設定している。
・デカール ブルドッグや…
テンフィールズファクトリーは4月23日、岩手県内で設置しているEV急速充電器「FLASH」3拠点の無料開放を継続すると発表した。
BYDや民営大手の浙江吉利控股集団などの中国勢のほか、海外からはトヨタ自動車や日産の日本勢、独フォルクスワーゲン（VW）などの欧州勢が参加。最大市場の中国で電気自動車（EV）や人工知能（AI）の最新技術の“競演”を繰り広げるという。
明治産業と三洋貿易は、4月25日と26日にEVイベント「見て触れる！EV丸ごと体験会」を開催すると発表した。2025年に中国で発売され爆発的な人気となった東風日産のEVセダン『N7』も登場する。
電気自動車（EV）の開発を中止した「ソニー・ホンダモビリティ」について、先週末の4月18日付けの日経朝刊に「会社は存続へ」と報じていたが、親会社のソニーグループとホンダが「事業を縮小する」などと正式に発表した。
商用電気自動車（EV）の企画・開発・販売を手がけるフォロフライは、積載1トンクラスのEVバン「F11VS」が、福岡倉庫に採用され、納車が完了したと発表した。今回の納車は九州地区における第1号となる。
Terra Chargeは、電気自動車（EV）向け充電サービス「Terra Charge（テラチャージ）」として、山崎製パンの「デイリーヤマザキ」3店舗に50kW出力の急速充電器を設置し、サービスを開始した。
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