NOK、2月19日から21日まで東京ビッグサイトで開催される「第23回 SMART ENERGY WEEK【春】バッテリージャパン 二次電池展」に出展する。
ホンダは2月19日から21日まで東京ビッグサイトで開催される「第23回 H2 FC EXPO【春】～【国際】水素・燃料電池展～」に出展する。
ニチコンは、運輸事業者向けに複数台の商用EVを効率的に充電できる「サイクリックマルチ充電器」を発表した。
「大山鳴動してネズミ一匹」というよく知られる故事もあるが、その一匹のネズミも捕まえられずに逃してしまった心境ではないだろうか。日産自動車が、昨年12月から始めたホンダとの経営統合の協議を打ち切り、白紙撤回する方針を固めたという。
ポルシェジャパンは、EV向けの急速充電器「ポルシェ ターボチャージングステーション」を東京・虎ノ門ヒルズ ステーションタワーの地下駐車場に開設した。
日本充電インフラは、全国の道の駅200カ所に新型EV用急速充電器「RAPIDAS X シリーズ」を導入すると発表した。この充電器はJFEエンジニアリングの子会社のJFEテクノスが開発したもので、利便性の向上と料金の低減が特徴だ。
オクトパスエナジーは1月30日、EVおよびプラグインハイブリッド車(PHEV)向けの電気料金プラン「EVオクトパス」の提供エリアを沖縄県を除く全国に拡大すると発表した。同時に料金体系の変更を行った。
NTT西日本グループ、NTTビジネスソリューションズ、マクニカは、和歌山県和歌山市で自動運転EVバスの実証実験を開始した。
先月20日の第2次トランプ政権発足からわずか2週間足らず、「有言実行」というよりも“強言”実行という表現のほうがふさわしいかもしれない。
TISインテックグループのTISは、トヨタファイナンシャルサービスが提供するTOYOTA WalletアプリのEV充電サービスに、同社の脱炭素ソリューション「Carbony」のOCPI対応EV充電制御モジュール機能が採用されたと発表した。
損害保険ジャパンとプライムアシスタンスは、電気自動車（EV）の電欠時に現場で急速充電を行うサービスの提供を一部地域で開始したと発表した。
自動車の世界販売台数に“地殻変動”が起きているようだ。国内の大手自動車メーカーが昨年（2024年）1年間に世界で新車を販売した台数が発表になったが、すでに報じられたようにトヨタ自動車グループは5年連続で世界首位を維持したという。
オーストリアに本社を置くモビリティ技術企業のAVLは、2月19日から21日にかけて東京ビッグサイトで開催される「第23回 SMART ENERGY WEEK 春/H2 & FC EXPO 国際 水素・燃料電池展」に出展する。
スズキ、ダイハツ工業、トヨタ自動車は、商用軽バン電気自動車（BEV商用軽バン）を2025年度中に導入することを決定したと発表した。
ダイハツ工業が、認証不正問題発覚後に脱退していた、商用車の次世代技術開発のCASEを手がける「コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（CJPT）」（トヨタ自動車やいすゞ自動車などが共同出資）のメンバーに復帰するという。
「100年に一度の大変革」を迎えているという自動車業界だが、その販売方法にも変化の流れが忍び寄ってきているようだ。
日産サクラ（三菱eKクロスEV）、ホンダN-VAN e、BYDドルフィン、MINIやフィアット、ヒョンデ インスターなど、日本の市場にあったコンパクトEVの選択肢も増えてきてガソリン代の高騰もあり「EVってどうなんだろう？」と考える人もいるのではないだろうか。
EV充電器メーカーのジゴワッツは、マンションや集合住宅、ホテル、商業施設などの管理者向けに、EV充電器導入を支援する「シミュレーションシート」を公開した。
「この期に及んで…」と、肩透かしを食わされたとの見方もあるようだが、年末年始にかけての1か月余り、熟慮を重ねた上での判断であれば、やむを得ないのだろう。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
トランプ政権が大幅な政策転換を内外に印象づけた衝撃的なニュースに比べれば、国内の中のローカルの話題に過ぎないが、それでもマイカーなどを所有する自動車ユーザーにとって見逃せない、情けない記事が、きょうの朝日や産経などの経済面に掲載されている。
アウディジャパンは、全国の観光地に電気自動車用充電器の設置を進め、2024年中に約160カ所への配備を完了したと発表した。
ゼンリンは、EVユーザー400名を対象に「利用実態やニーズ」に関する調査を実施し、その結果を発表した。
横浜ゴムは、中国のEVメーカーの蔚来汽車（NIO）の新型SUV『楽道（ONVO）L60』の新車装着用タイヤとして、「ADVAN Sport EV」の納入を開始した。装着サイズは245/50R19 101Vだ。
IAAE実行委員会は、2月26日（水）～28日（金）の3日間、東京ビッグサイト東5～6ホールで開催する『第22回 国際オートアフターマーケットEXPO2025（IAAE2025）』の入場料と会期中の全45プログラムが無料になる「来場事前登録」受付を1月15日よりIAAE公式サイトで開始した。
ファインケミカル、インダストリアル・プロダクツ、サスティナビリティ、ライフサイエンスの4分野で、市場ニーズの高い製品とサービスの輸出入および販売を手掛ける専門商社の三洋貿易株式会社（本社：東京都千代田区／新谷正伸代表取締役社長）は、1月15日（水）に、わずか30秒でEV・PHEVのバッテリーの劣化度を診断できるバッテリー診断機の発売を発表。同日、メディア向けの製品発表会を行った。
新しい年が明けてから早2週間も過ぎると、昨年1年間の企業の実力などを表わす数字が次々に明らかになる。自動車大手のドイツ・フォルクスワーゲン（VW）グループも、2024年の世界新車販売が23年比2%減の902万7400台だったと発表。
ロールスロイス・モーターカーズは、英国グッドウッドの製造施設を拡張するために3億ポンドを超える投資を行うと発表した。
イードが運営する自動車総合情報プラットフォーム『レスポンス』は1月10日、新たにEVリスキリング講座を中心としたeラーニングオプションサービスを開始すると発表した。
Hyundai Mobility Japanが1月10日、東京オートサロン2025でコンパクトSUV型EV『INSTER（インスター）』を発表した。日本の狭い道路や駐車上事情でも扱いやすいサイズと、比較的購入しやすい200万円台のグレード設定が注目ポイントだ。
ホンダは1月7日、米ラスベガスで開催された「CES 2025」において、次世代EV『Honda 0 SALOON（ゼロ サルーン）』と『Honda 0 SUV』のプロトタイプを世界初公開。2026年にグローバル市場へ投入すると発表した。
ジゴワッツは、「充電制御システム、充電制御装置、充電制御方法、および充電制御プログラム」に関する特許を取得したと発表した。
「春闘 休日5日増要求、自動車総連 人材確保へ」、きょうの朝日の総合面に取り上げていたトップ記事である。
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