自動車ニュースサイト『レスポンス』が、新車の納期がどれぐらいかかっているのか読者アンケートで調べた。前回の集計でホンダ『ヴェゼル』の納期が伸びつつあることがわかったが、今回の集計でも報告数が多く、最長は「16か月以上」（Z、9月契約、兵庫県）。
中古車輸出事業などを展開するENGは、「自動車の買い替え」に関する調査を実施。5年・5万kmで買い替えを行っている人が多いことがわかった。
日産自動車は、電気自動車（EV）と住環境についての調査を実施。集合住宅に充電設備がないことでEVの購入が難しいと考える人が約9割にのぼることが明らかになった。
こどもりびんぐが展開するリサーチ事業シルミル研究所は、Webコンテンツ「こどもリサーチ」にて軽自動車に関する調査を実施。ホンダ『N-BOX』が総合満足度1位となった。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、12月12日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週比0.1円高の168.2円。2週連続の値上がりとなった。
ナルネットコミュニケーションズは、CASE/MaaS時代の自動車整備業界の対応についての調査を実施。電動車の故障修理対応不可の整備工場が過半数を超えていることが明らかになった。
ヤフーが運営するオークションサービス「ヤフオク!」が発表した2022年に検索数が急上場したキーワードランキングによると、「自動車」部門は昨年登場したトヨタのスポーツカー「GR86」、「バイク」部門では「モトグッチ」がそれぞれ1位となった。
パイオニアは、「ドライブレコーダーの利用状況に関する調査」を実施。ドライブレコーダーにモニタリング機能を求めるドライバーが過半数に上ることが明らかになった。
旧車買取サービス「旧車王」を運営するカレント自動車は、旧車に興味のある人を対象に、旧車の税金に関するアンケートを実施。7割以上のオーナーが旧車にかかる重課税に負担を感じていることが明らかになった。
「男女、あまり変わらないじゃん」というのが、私の正直な印象である。女性はホルモンバランスの変化とともに骨密度が下がると言われているけれど、実は、男性だって危ないのだ。
日本市場にない日系メーカーの車がある！ 自動車ニュースサイト『レスポンス』が読者アンケートで、日本市場に導入してほしい日系メーカーの海外専売車種を尋ねたところ、1位は北米向けのマツダ『CX-50』となった。
国土交通省は、交通事故被害者本人や家族・遺族が事故概要の記録を残すことや、警察、自治体、民間被害者支援団体で行われている支援制度を知ってもらうことなどを目的とする「交通事故被害者ノート」を作成し、配布開始した。
日本を代表する「今年のクルマ」を決める「2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤー」は12月8日、最終選考会・表彰式を開催。ノミネートされていた10ベストカーの中から、軽EVの日産『サクラ』/三菱『eKクロスEV』が栄冠に輝いた。
三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険、MS＆ADインターリスク総研は、AI（人工知能）を活用し、潜在的な交通事故発生リスクを可視化する「事故発生リスクAIアセスメント」の販売を開始した。
日本自動車輸入組合は12月6日、2022年11月の輸入車新規登録台数（外国メーカー車）を発表。前年同月比28.8％増の2万2647台で2か月連続の2ケタ増となった。
自動車ニュースサイト『レスポンス』が、新車の納期がどれぐらいかかっているのか読者アンケートで調べた。今回の集計期間で報告数が多かったのはホンダ『ヴェゼル』と日産『エクストレイル』だ。
損害保険ジャパンは、同意を得た自動車ユーザーのドライブレコーダー映像を、事件・事故の早期解決に向けて福岡県警察に提供する実証実験を開始した。
クルマのサブスクリプションサービスを展開するKINTOは、「電気自動車（BEV）への関心度調査2022」の調査結果を発表。「電気自動車（BEV）」の保有率は昨年の調査からから3.7ポイントアップの8.2％となった。
全国軽自動車協会連合会は12月1日、2022年11月の軽自動車新車販売台数（速報）を発表。前年同月比16.8％増の15万5538台で3か月連続のプラスとなった。
日本自動車連盟（JAF）は、今年6月の「猫がクルマに入り込んだことによるトラブル」の救援要請が、284件に及んだと発表した。ドライバーが「入り込み」トラブルを防ぐにはどうしたらよいのだろうか。本記事では、猫の習性と共にドライバーが用心すべきポイントを紹介する。
カーセンサーは、過去1年間に中古車購入を検討した人を対象とした「カーセンサー中古車購入実態調査2022」を実施。購入単価は156万6000円で年々増加する傾向にあることがわかった。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、11月28日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週と同じく167.6円だった。
今年で7回目の開催となる「クルマ屋さんが選ぶ いいクルマアワード2023」のWebアンケート投票が、12月1日（木）から開始される。
クルマ生活に関連する「社会・経済」ネタを横断的に掘り下げている当コーナー。今回は、2022年の値上がり状況を振り返る。クルマ関連でもいろいろなものが高くなった。さて、何がどう上がったのかと言うと…。
月額定額カーリース「おトクにマイカー 定額カルモくん」を運営するナイルは、自動車のカスタムに関する調査を実施。カスタムは「見た目」よりも「居心地」や「乗り心地」を重視している人が多いことが明らかになった。
野村総合研究所は、日本・米国・ドイツ・中国の4カ国で、自動車販売の商談、価格交渉のデジタル化に関するインターネットアンケート調査を実施した。
マツダは11月22日、中期経営計画のアップデートと2030年に向けた経営の基本方針を発表した。
J.D.パワー ジャパンは11月16日、2022年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス（TXI）調査の結果を発表。スバルが総合イノベーションランキングで2年連続トップとなった。
旧車買取サービス「旧車王」を運営するカレント自動車は、旧車乗りを対象としたガソリン高騰に関するアンケートを実施。燃料高騰があっても、半数以上は使用頻度に変化はないことが明らかになった。
『レスポンス』が、新車の納期がどれぐらいかかっているのか読者アンケートで調べた。今回の集計期間は日産が公式ウェブサイトの「車両納期に関するご案内」を更新した直後で、『サクラ』と『アリア』の納期についての報告が多かった。
国土交通省は、今年4月の首都高速道路料金改定から半年後の交通状況を調査し、結果をまとめた。
日本自動車殿堂は、2022日本自動車殿堂歴史遺産車として、『筑波号』、日産『フェアレディZ』、スズキ『GSX1100Sカタナ』及び『GSX750S』、そしてトヨタ『プリウス』を登録し表彰した。
日本自動車工業会は11月17日のオンライン記者会見で、電気自動車（EV）の普及にともなって減少が見込まれるガソリン税に代わる財源として、政府の税制調査会が新たに走行距離に応じた税の仕組みを検討していることについて、自工会は断固反対との姿勢を示した。
「ショップ選びで失敗しない」信頼できる情報をチェック！