一般のユーザーには縁遠いブランドだが、クルマ好きにとって憧れのスーパーカーとして名高いイタリアの高級車メーカー、フェラーリが、2030年に販売する車種のうち、電気自動車（EV）の比率を引き下げたという。
「8年ぶり全面刷新」や「リーフに日産命運」などのタイトルもみられるが、日産自動車が電気自動車（EV）「リーフ」の国内向け新モデルの受注を来週10月17日から全国の販売店で開始するという。
対米輸出の台数は乗用車ほどでもないが、トラックを生産・販売する自動車メーカーにとっては、再びその影響を見極めなければならない悩ましい日々が続くことにもなるだろう。
いすゞ自動車が、米南部サウスカロライナ州に建設する新工場の起工式を行ったという。いすゞ単独では初となる米国工場で、2027年にトラックの生産を始める計画のようだ。
Carstay（カーステイ）株式会社は、2025年度上半期（4～9月）の車中泊スポット予約数が1907件に達し、上半期として過去最多を更新したと発表した。8月に新規オープンした「道の駅美ヶ原高原」（長野県）が全体の成長を牽引し、わずか2か月で全国トップの予約数を記録した。
日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した2025年度上半期（4～9月）の国内新車販売台数（軽自動車含む）は218万54台で、前年同期比0.5%の微増だったという。
9月21日から9月30日までの10日間にわたり「秋の全国交通安全運動」が実施されているが、きょうの各紙にも交通事故を防止するための対策や啓蒙・普及などを紹介した記事が目を引く。
マツダが、小型スポーツカー『ロードスター』のリコールを国土交通省に届け出た。きょうの読売と産経が取り上げているが、対象車両は2015年3月が18年6月までに生産した1万8491台にのぼるという。
トヨタ自動車が主な顧客で、タイヤに空気を入れるバルブ事業などを手掛ける大手自動車部品メーカーの太平洋工業が、経営陣による自社株買収（MBO）について、株式公開買い付け（TOB）の期限を10月8日まで延長すると発表した。
世界陸上の会場となった国立競技場はともかくとして、経営再建中の日産自動車が命名権を取得している「横浜国際総合競技場（日産スタジアム）」は、その命名権に関する契約が2027年2月末で終了するという。
「ハーレーダビッドソンジャパン」が、国内の販売店に対し、達成困難なノルマを一方的に課して不利益を与えたとして、公正取引委員会は独占禁止法違反（不公正な取引方法）を認定し、再発防止を求める排除措置命令と2億1147万円の課徴金納付を命じたという。
日本車メーカーの大半が“主戦場”としている米国向けの自動車輸出が落ち込んでいるという。財務省が発表した8月の貿易統計速報によると、日本から米国に輸出する自動車の輸出額は前年同月比28.4%減の3076億円、輸出台数は同9.5%減の8万6480台。
スズキが初の電気自動車（EV）『eビターラ』を2026年1月16日から日本市場でも発売すると発表した。スズキが得意とする多目的スポーツ車（SUV）タイプで、先行する輸入車など他社のSUVに比べると最小回転半径が5.2メートルのコンパクトサイズという。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
「地球に、人にやさしいこととは何か?」――そんな素朴な疑問から軽くて安全なクルマづくりに取り組むスズキが、部品や仕様の変更により、車体の重さを80キログラムまで減らす軽量化技術にめどがついたという。
「米国による関税措置の交渉に一つの区切りがついた今こそが“しかるべきタイミング”と考えて後進に道を譲る決断をした」ようだ。
自転車利用者の交通違反に「青切符」を交付して反則金を納付させる新たな制度が2026年4月から導入されるが、例えば「ながらスマホ」や「歩道走行」」などでもどのような場合が違反行為となるのかも気になるところだ。
ニデックでは、本社やグループ会社を含めて新たに経営陣が関与した不適切な会計処理の可能性のある事案が見つかり、第三者委員会を設置して、調査を始めたという。
高級クラシックカー販売を手がける英国のトム・ハートリー・ジュニアは8月27日、マンスール・オジェ氏が保有するマクラーレンのスーパーカーコレクションの売却に関して合意したと発表した。
家族での夏ドライブ。ワクワクしながら出かけても、ちょっとした「困った！」に直面したこと、ありませんか？
先週の8月28日に東京ドームで開幕した都市対抗野球大会もすでに5日目を迎えるが、各都市で予選を勝ち抜いた社会人代表の出場32チームの熱闘ぶりは主催する毎日新聞が連日、スポーツ面などに詳しく取り上げている。
夏休みの宿題に追われる「子供の使い」ならばともかく、この場に及んで“ドタキャン”とは詰めの甘さが透けて見える。赤沢亮正経済財政・再生相が、8月28日から予定していた訪米が出発当日になって急きょとりやめになったそうだ。
三菱自動車の2026年3月期の連結純利益が従来予想から300億円下方修正し、前期比76%減の100億円にとどまる見通しだという。売上高も従来予想から900億円下ぶれて3％増の2兆8600億円、営業利益は300億円下ぶれして50％減の700億円と見込んでいるようだ。
舗装されていない自然の地形のオフロード走行ならばともかく、国道などの一般道を走る際にも突然“落とし穴”に遭遇することを想定しながら運転しているドライバーは少ないだろう。
ソニーグループとホンダが手掛ける電気自動車（EV） 「AFEELA（アフィーラ）」をめぐり、米カリフォルニア州の自動車販売会社の業界団体「新車ディーラー協会（CNCDA）」が、両社が出資する合弁会社の「ソニー・ホンダモビリティ」やホンダ米国法人などを提訴したという。
業績不振の日産自動車が、再建資金を確保するために売却を検討している横浜市にある「グローバル本社」ビルの買い手先がほぼ固まったようだ。
東日本、中日本、西日本、本州四国連絡の高速道路4社が発表したお盆期間（8月7～17日）の交通状況によると、10km以上の渋滞は384回で前年に比べて8%減。このうち30km以上のいわゆる大渋滞は16回で、33%減と大幅に減少したという。
日産自動車が経営再建の切り札として、2027度末に生産を終了する予定の神奈川県横須賀市にある追浜工場だが、大型ショッピングモールや統合型リゾート（IR）施設の候補地などの噂も飛び交う中、その跡地の活用方法などの具体的な方向性を、経営側が9月末までに決めるそうだ。
お盆休みを行楽地やふるさとなどで過ごした人たちのUターンラッシュで、きのう（8月17日）も東名や関越道などの高速道路では一時10kmを超えるノロノロ運転の長い列。新幹線や空の便の多くも満席でターミナル駅や空港では終日混雑したという。
埼玉県秩父市大滝地内の国道140号で発生した落石による通行止めが長期間に及ぶため、現在建設中の大滝トンネルが暫定的に供用されている。埼玉県によると、暫定供用期間は7月30日午前10時から約4か月程度を予定している。
「選択と集中」を柱とする構造改革に取り組む日立製作所が、国内の白物家電事業の売却を検討しているという。
「親亀こけたら皆こける」という話もあるが、どちらが親か子なのかはともかくとして、仏自動車大手ルノーが発表した2025年6月中間連結決算（1～6月期）は、提携する日産自動車の経営悪化を背景に最終損益が111億ユーロ（約1兆9000億円）の赤字に転落したという。
年初から「トランプ関税」に振り回されている世界の自動車メーカーだが、トヨタ自動車が発表した2025年1～6月の世界販売台数は、前年同期比5.5%増の515万9282台と4年ぶりに過去最高を更新。
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