Carstayは、2024年1月から12月までの全国車中泊スポットの予約ランキングを発表した。1位は北海道北見市の「サウスヒルズ」で、3年連続の首位を獲得した。2位には山梨県笛吹市の「シャトレーゼホテル石和」がランクインした。
自動車の世界販売台数に“地殻変動”が起きているようだ。国内の大手自動車メーカーが昨年（2024年）1年間に世界で新車を販売した台数が発表になったが、すでに報じられたようにトヨタ自動車グループは5年連続で世界首位を維持したという。
ダイハツ工業が、認証不正問題発覚後に脱退していた、商用車の次世代技術開発のCASEを手がける「コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（CJPT）」（トヨタ自動車やいすゞ自動車などが共同出資）のメンバーに復帰するという。
「100年に一度の大変革」を迎えているという自動車業界だが、その販売方法にも変化の流れが忍び寄ってきているようだ。
首都高速道路株式会社は、2025年度から料金所のETC専用化を大幅に拡大する計画を発表した。
ネクステージは、全国の20歳から59歳の男女1050名を対象に「自動車購入とローン」に関する調査を実施した。
ダイハツ工業は1月24日、認証不正問題に関する再発防止策の四半期進捗を国土交通省に報告した。今回の報告において、再発防止に関する全ての項目が、実行フェーズである【実施済】または【継続して実施中】に移行した。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
トランプ政権が大幅な政策転換を内外に印象づけた衝撃的なニュースに比べれば、国内の中のローカルの話題に過ぎないが、それでもマイカーなどを所有する自動車ユーザーにとって見逃せない、情けない記事が、きょうの朝日や産経などの経済面に掲載されている。
世界で9000人規模の削減計画など、経営再建に取り組む日産自動車が、国内でもリストラに着手する方針を打ち出したという。きょうの読売が「日産、国内リストラへ、数百人規模、子会社工場縮小」との見出しで報じている。
国土交通省は17日、地域名表示による5地域の地方版図柄入りナンバープレートのデザインを発表した。新たに追加されたのは、「十勝」「日光」「江戸川」「安曇野」「南信州」で、2025年5月頃より交付を開始する予定。
ゼンリンは、EVユーザー400名を対象に「利用実態やニーズ」に関する調査を実施し、その結果を発表した。
新年に入ってからも前向きな明るいニュースがなかなか流れてこなかったが、越年した懸案の一つで、ガザ地区で戦闘を続けるイスラエルとハマスの停戦交渉が急転直下、今月19日から6週間、停戦することで合意。
新しい年が明けてから早2週間も過ぎると、昨年1年間の企業の実力などを表わす数字が次々に明らかになる。自動車大手のドイツ・フォルクスワーゲン（VW）グループも、2024年の世界新車販売が23年比2%減の902万7400台だったと発表。
これからはマイカーも農作物などの食料品のように「生産地」の表記を確認しながら購入を決めるのが、当たり前になるような時代がやってくるかも知れない。
「春闘 休日5日増要求、自動車総連 人材確保へ」、きょうの朝日の総合面に取り上げていたトップ記事である。
国土交通省は1月8日、大雪に対する緊急発表を行った。国交省では、やむを得ず自動車を運転する場合は、冬用タイヤの装着、チェーンの携行および早めの装着の徹底、スコップや砂などの冬用装備の携行を、呼びかけている。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
新しい年が始まった。2025年に開通予定の自動車道路のうち、主なものを紹介する。
ダイハツ工業38.3%減、マツダ20.2%減、トヨタ自動車14.1%減――昨年（2024年）一年間に国内で新車を販売したメーカー別の台数を前の年と比較した減少率である。
第101回東京箱根間往復大学駅伝競走“箱根駅伝”が往路1月2日、復路3日に東京～箱根間往復で競われる。主催は関東学生陸上競技連盟（関東学連）。コース周辺の道路では交通規制が敷かれる。
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