住友ゴムが2035年長期経営戦略を発表…DUNLOPブランドとアクティブトレッド技術 | CAR CARE PLUS

住友ゴムが2035年長期経営戦略を発表…DUNLOPブランドとアクティブトレッド技術

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2035年にめざす姿
  • 2035年にめざす姿
  • 2035年までのメガトレンドを踏まえた機会とリスク
  • ブランド経営強化、DUNLOPを基軸としたブランディング
  • ゴム起点のイノベーション創出、アクティブトレッド技術の進化
  • アクティブトレッドの“水スイッチ”
  • アクティブトレッド搭載第一弾商品、シンクロウェザー
  • アクティブトレッド搭載第一弾商品、シンクロウェザー
  • 2030~35年に向けた視線

住友ゴム工業住友ダンロップ)は3月7日、2035年を見据えた長期経営戦略R.I.S.E. 2035」を策定した。「ゴムから生み出す新たな体験価値をすべての人に提供し続ける」ことをめざし、モビリティ、スポーツ、医療、暮らしの各領域で価値を提供する。

住友ゴムでは、2023年にスタートした中期計画に基づき、構造改革と成長事業の基盤づくりを進めてきた。1月には米グッドイヤー社から欧州、北米、オセアニア地域における四輪タイヤの「DUNLOP」商標権を取得し、グローバルにDUNLOPブランドでのタイヤ事業展開が可能となった。今後、DUNLOPを基軸としたグローバルブランド経営を推進する。

「R.I.S.E. 2035」では、ゴムを起点とした価値創造プロセスとブランド創造力を強みに、3つの成長促進ドライバー「ゴム起点のイノベーション創出」「ブランド経営強化」「変化に強い経営基盤構築」を基にした戦略を実行する。とくにイノベーション創出では、アクティブトレッド技術の進化に期待が寄せられる。

2027年までにタイヤのプレミアム化による収益体質の改革を行ない、2030年までに創出キャッシュを最大化し、成長事業への挑戦を通じて確立したブランドで飛躍をめざす。そして、2035年までにイノベーティブな商品・サービスを継続的に創出し、持続可能な事業体質を実現する。

財務目標としては、2030~35年に事業利益率15%、ROE(自己資本利益率)12%、ROIC(投下資本利益率)10%とする。具体的な金額は公表されていないが、山本悟代表取締役社長は「細かな数字を積み上げている」と語っている。

戦略名「R.I.S.E. 2035」には、Rubber/Resilience/Reliable、Innovation、Solution、Evolutionの意味が込められた。山本社長は「どんな会社になりたいのかを議論し、長期トレンドを捉え、戦略を策定した。グローバルで当社独自の輝きを放ちたい」と意気込みを語った。

《高木啓》

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