ビー・エム・ダブリューの正規ディーラーの国際興業は、札幌市豊平区に「月寒営業所」をリニューアル・オープンした。
韓国タイヤメーカー大手のクムホタイヤが、「ECSTA HS52（エクスタ・エイチエスゴジュウニ）」の16サイズ（13インチから18インチ）を日本国内で新発売。
中国の大手自動車メーカーの上海汽車集団（上汽集団）と通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）は、新たな自動車ブランド「SAIC尚界」を共同で発表した。
奈良スズキ販売は4月18日に「スズキアリーナ奈良郡山」を大和郡山市横田町にオープンする。
ブレイズは、宮崎トヨタ自動車のSUV BASE宮崎店において、ブレイズの電動モビリティ「キックボードEV（ライトモデル・ベーシックモデル）」および「スマートEV」の3車種の取り扱いを開始したと発表した。
日産自動車などの注目企業の話題がすっかり影を潜めているが、きょうの各紙には、久しぶりにその日産の新たな役員体制について取り上げている。
ホンダが、日本から米国に輸出する主力車「シビック」の一部モデルについて、6月にも米国の現地生産に切り替える方針という。
テスラジャパンは4月15日、『モデル3』、『モデルY』の電動パワーステアリングについて過負荷により作動が停止する恐れがあるとして、リコール（回収・無償修理）を国土交通省へ届け出た。
公正取引委員会が、トヨタ自動車の100%子会社で自動車販売会社の「トヨタモビリティ東京」対し、独禁法違反の疑いで再発防止を求める警告を行ったという。
BYDの日本法人のBYD Auto Japanは、正規ディーラーのHarmony Auto Japaが4月12日に東京都世田谷区に新たなショールーム「BYD AUTO 世田谷桜丘」をオープンすると発表した。
スズキのインド子会社のマルチスズキ（MSIL）は、『ワゴンR』が2024年度（2024年4月から2025年3月）に19万8451台を販売し、4年連続でインド最量販車になったと発表した。
palanは、ARグラスを装着してカタログのQRコードを見るだけで製品の3Dモデルを表示し、確認や試し置きができる「試せるARカタログ」の提供を開始した。
ビー・エム・ダブリューの正規ディーラーのモトーレン東名横浜は、「BMWプレミアムセレクション横須賀」をリニューアルオープンした。
日産は復活できるのか。日産自動車と本田技研工業（ホンダ）は2月13日、両社の経営統合に関する協議・検討を終了すると発表した。その後内田氏が社長を退任、エスピノーサ氏が新社長になった。そして3月26日に新型車投入計画を発表した。一連の動きをまとめた。
スズキのインド子会社のマルチスズキは、2024年度（2024年4月から2025年3月）の新車販売実績を発表した。
トランプ米大統領が「相互関税」を導入するための大統領令に署名したことから、世界のすべての国・地域からの輸入品に対して一律10%の関税を課したうえで、独自に採用する異なる税率を上乗せするという。
車両販売・整備・修理からレッカーまで幅広い自動車関連サービスを展開する千葉県松戸市の有限会社センチュリーオートは、カー用品販売大手の株式会社オートバックスセブンが展開する車買取・販売事業「オートバックスカーズ」のフランチャイズ加盟契約を締結。2025年4月1日に『オートバックスカーズ東松戸店』をオープンした。
ソニー損害保険（ソニー損保）は、18歳から39歳の男女1000名を対象に「はじめてのマイカー」と「子どもとのドライブ」に関する調査を実施し、その結果を発表した。
Global Mobility Service（GMS）、イントラスト、三井住友海上火災保険、MS&ADインターリスク総研の4社は、FinTechを活用した新しい債権保証サービス「カーup応援保証」の試験運用を開始した。
新年度が始まり、新調したばかりのスーツを身にまとっても肌を突き刺すような真冬並みの“花冷え”の中、全国各地で多くの企業が入社式を行ったそうだ。
マツダとロームは、次世代半導体として期待される窒化ガリウム（GaN）製パワー半導体を用いた自動車部品の共同開発を開始したと発表した。
旧BMの不正請求問題をキッカケに、メーカー系ディーラーや大手中古車販売店、中古車販売を行う事業者は、顧客への信頼性向上に向けて組織体制を見直し、法令遵守の対応を強化する取り組みを行なっていることだろう。
そこで編集部は、東京全域にわたって日産自動車とルノーブランドの新車・中古車販売事業に注力する日産東京販売ホールディングスに取材を依頼。同社の広報・IR部 吉田担当部長に話を聞いた。
トランプ米大統領が4月3日に発動する輸入自動車への25%追加関税をめぐり、自動車メーカー各社の具体的な対応策が徐々に明らかになってきたようだ。
ブリッツが3月27日、人気TVアニメ「MFゴースト」とのコラボレーションを全国のオートバックスグループ約100店舗で展開すると発表した。
欧州自動車工業会（ACEA）は、米国のトランプ大統領が輸入車に追加関税を課す方針を発表したことに対し、「世界の自動車メーカーと米国の製造業に同時に打撃を与える」と、深刻な懸念を表明した。
きのう（3月27日）の早朝にトランプ米大統領が、全輸入車への追加関税を25%上乗せするという仰天ニュースが飛び込んできたが、日本車メーカーもある程度の予測はしていたものの、改めて正式発表を聞いて自動車部品メーカーも含めて業界全体に衝撃が広がっているようだ。
二輪車・四輪車・パワープロダクトメーカーの本田技研工業。東京青山の本社ビル1階、ウエルカムプラザ青山では「宗一郎の水」を飲めるが、『青山ブレンド』というレギュラーコーヒーも入手できる。青山を英語に直訳するとブルーマウンテンになる。
中国の大手自動車メーカーの長安汽車が、欧州市場への本格参入を発表した。3月末にドイツ・マインツで新ブランド発表イベントを開催し、4月から電動SUV『DEEPAL S07』の販売を開始する。
ティアフォーは、ハンドルとペダルの操作が不要なロボットタクシーの新型プロトタイプを開発したと発表した。
韓国の自動車メーカーのKGモビリティ（KGM、旧サンヨン）は、同社初となるハイブリッドモデル『トーレスハイブリッド』を発表した。急成長するハイブリッド市場に参入し、SUV需要にも応える戦略的な新モデルとなっている。
ヤマダデンキを擁するヤマダホールディングスは4月1日より、自動車に関わるあらゆるサービスをワンストップで申し込める新事業「ヤマダ・モビリティ・ビジネス・プラットフォーム(YMBP)」を開始すると発表した。
横浜ゴムは、北米で発売された日産の新型大型SUV『アルマーダ』の新車装着（OE）用タイヤとして、「GEOLANDAR X-CV」および「GEOLANDAR A/T G015」の納入を開始したと発表した。装着サイズは両タイヤともに275/60R20 115Hだ。
中国の大手自動車メーカーの上海汽車集団(上汽集団)は、華為技術(ファーウェイ)と共同で、新たな自動車ブランド「尚界」を立ち上げると発表した。
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