キャンピングカーの製造・販売を手がけるVANTECHは6月7日、ウェブ上でキャンピングカーの見積もりシミュレーションを公開した。
トヨタ自動車のオーストラリア部門は6月4日、『RAV4』など9車種のガソリン車の販売を終了すると発表した。これにより、これら9車種はハイブリッド車のみとなる。
チューニングパーツメーカー・HKSから「オイルカラー・サンシェード」「SPFキーチェーン」「オイル交換記録用プレート」が新発売。税込価格はそれぞれ5500円、3080円、330円で、販売開始はサンシェードとプレートが6月4日から、キーチェーンは6月18日からの販売予定。
エムケイは6月5日、タクシー車両としてメルセデスベンツ『EQE』を導入した。ミドルサイズのEVセダンのEQEは、メルセデスベンツ初のEV専用プラットフォーム「EVA2」を採用し、航続は約620kmで、途中無充電で終日営業することが可能だ。
DMMが提供するEV充電サービス「DMM EVチャージ」は、6月4日より公式アプリを本格始動した。EV充電スポットの検索、充電、決済ができる。DMM会員はログインすることで会員情報が連携され、ユーザー登録やクレジットカードの登録が不要で、すぐにアプリを利用可能だ。
大揺れの国内自動車メーカーのなかで、“どさくさ紛れ”とは言い過ぎかもしれないが、5月の車名別の国内新車販売では、スズキの軽自動車『スペーシア』が前年同月比91.9％増の1万5160台となり、初の首位に躍り出た。
ドライブレコーダーの国内メーカー・コムテックから前後2カメラドライブレコーダー「ZDR018」が新発売。価格はオープン。販売開始は6月14日から。
Hakobuneは、6月5日よりEV急速充電器のレンタルサービス「Hako Q」の提供を開始した。月額リース料金は1基5万円で、契約期間は12か月から（諸条件あり）。
「ブルータス、お前もか？」というよりも、そのあとの「もはやシーザーもここまでか！」というセリフのほうが、ぴったりするような続報ばかりが際立つ。
ホンダは、原材料価格や物流費などの世界的な高騰に伴い、『N-WGN』『N-ONE』『ステップワゴン』『ZR-V』の全国メーカー希望小売価格を改定し、7月4日より新価格で販売する。
2024年5月30日、ブリヂストンは、月面探査車用タイヤプロジェクトで新たに開発した「第2世代」の月面探査車用タイヤに関する記者説明会を、鳥取砂丘の月面実証フィールド「ルナテラス」で開催した。
EcoFlow Technology Japanは、6月3日に新製品「Alternator Charger」を発売した。自動車のオルタネーターで生成される余剰電力を利用し、走行中に最大800Wの出力でポータブル電源を急速充電できる。1.3時間で1000Whの充電が可能で、ロングドライブや車中泊をより快適にする。
「トヨタ、お前もか」---。こう思った人も少なくないだろう。トヨタ自動車は6月3日、『クラウン』や『ヤリスクロス』など計7車種の認証試験で不適切な行為が見つかったと発表し、緊急の記者会見を行った。
スズキは、国土交通省からの型式指定申請における不正行為の有無について実態調査の指示を受け、その調査結果を同省に報告した。過去の不正事案が1件発見されており、6月3日に公表した。対象となったのは2014～17年12月に生産された『アルト』貨物仕様。
マツダは6月3日、型式指定の申請に関する社内調査で、『ロードスターRF』（2018年7月販売開始）および『マツダ2（1.5リットルガソリン）』（2021年6月同）の2車種の出力試験でエンジン制御ソフトの書き換えを行っていたことが判明したと発表した。
「PIAA」ブランドから、ヘッドライト＆フォグライト用LEDバルブが5月下旬より販売開始された。ソケット形状別により、「超高輝度」シリーズのコントローラー付き2製品とコントローラーレス3製品の計5アイテムで、いずれも価格はオープン。
午後4時のマツダを皮切りに、5時からトヨタ自動車、そして6時からはホンダと、まるでモビリティショー（旧東京モータショー）などのプレスブリーフィングの時のような会場を駆け回るほどの慌ただしさの中で行われた「型式指定」の不適切事案に伴う緊急記者会見。
マツダは、1月26日に国土交通省から要請を受けた「型式指定申請における不正行為の有無等に係る実態調査」に基づき、調査を行なった結果、2つの試験項目において、計5試験で不正があったことを確認し、5月30日に同省に報告した。マツダが6月3日に公表した。
トヨタ自動車は型式指定申請について、7車種において、国が定めた基準と異なる方法で試験を実施していたことが判明した、と発表した。『カローラフィールダー』、『カローラアクシオ』、『ヤリスクロス』など。
KINTOは、60歳以下の働く世代530名を対象に、2024年「クルマとお金」に関する意識調査を実施した。
日本製・自社工場生産・3年保証のセルスター工業から、前後2カメラドライブレコーダー「CS-54FH」が新発売。価格はオープン。販売開始は6月より。
「不適切事案が発覚」とは、思わせぶりにもほどがあるが、実名を挙げられた自動車メーカーは気が気でないだろう。
Direct Stock Japanが運営するハイエース買取専門店「ボロボロエースカウカウ」は、顧客が気軽に自分の車の価値を知ることができる新しい形の査定サービス「ドライブスルー査定」を試験的に導入する。このサービスは、買取市場における顧客体験の改善を目的としている。
欧州の電子＆ソフトウェアベースの研究センター「Silicon Austria Labs（SAL）」は5月27日、旭化成エレクトロニクス（AKM）と炭化ケイ素（SiC）を用いたパワーデバイスを利用した高電圧アプリケーションでの電子ヒューズ（eFuse）技術の共同技術検証に成功した、と発表した。
日本自動車連盟（JAF）は5月31日に、速度域の異なる「いろいろなモビリティ」が混在する交通社会において、ユーザーの交通安全意識向上と交通事故防止を目的とした特設サイト「いろいろなモビリティ これからのモビリティ社会と交通」を公開した。
チューニングパーツメーカー・HKSがトヨタG16E-GTSエンジン用排気量アップキットを発売。フルキットが税込み価125万4000円のほか、ピストンキット・コンロッドセット・クランクシャフトセットなど、各パーツの個別販売も設定されている。販売開始は7月12日より。
・出張整備サービス強化
・新型モバイルサービスカー
・災害支援への対応
ナイルが提供するマイカーサブスクリプションサービス「おトクにマイカー 定額カルモくん」の累計申込者数が25万人を突破した。
登場以来安定して高い人気を誇るジムニー／ジムニーシエラに向けて、アルパインが車種専用設計のアイテム群を発表した。カーナビ、スピーカー、デジタルミラーを専用プロダクトとしたので注目した。
京都の自動車部品メーカー・サンコールは5月、自社の竹炭サステナブル事業から新たなサステナブルグッズを発売した。これらのグッズは、6月1日よりなんばマルイで開催される「POP-UPイベント」にて販売される。サンコールにとって、一般消費者を対象とした初の商品販売だ。
日産自動車は5月31日、公正取引委員会から3月に下請法違反の勧告を受けた後も不適切な取引を続けていたとの一部報道に対し、取引先に威圧的な対応を行っていた実態は確認されなかったとする外部調査結果を公表した。
NODARが車載カメラを使用し、超音波センサーを必要とせず、精度と信頼性の高い自動駐車システムを開発した。最大12m範囲、0.6m近距離の物体検出や悪天候にも対応し、車両外観も損ねない。
充電器メーカーの東光高岳と、パーク24およびタイムズ24は、EV充電サービスの実証試験（PoC）を、時間貸駐車場「タイムズパーキング」において、7月8日より開始する。サービス名は『aima CHARGE』（あいまチャージ）とする。
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