愛犬を連れてレジャーに行ったことがあるか？ ホンダアクセスの調査によると、「ある」と「ない」でほぼ半々となった。愛犬を連れてのレジャーで車にあると便利なのはシートマット・シートカバー、この秋に愛犬と行きたいレジャー1位はドッグランだ。
デンソーとデンソー網走テストセンターは10月29日、北海道網走市にある「デンソー網走テストセンター」が環境省の「自然共生サイト」に認定されたと発表した。
夏のドライブでは運転中にサングラスをかけることが多い。しかし、秋のドライブのほうが、夏のドライブに比べて西日を眩しく感じる時間が長く続き、眩しさで視界が遮られることが増える。ホンダアクセスの調査によると、「秋のドライブで西日対策を行っている」人は61%いた。
これも時代の流れかもしれないといえば、それまでのことだが、30年以上もの歴史を刻んだ看板車種の販売終了は、往年の “スバリスト”にとってはショッキングなニュースではないだろうか。
中古車販売店の保険金不正請求問題を巡って、金融庁がトヨタ自動車子会社の直営販売店で、東京都内に約200店舗を運営する「トヨタモビリティ東京」にも立ち入り検査を実施したことがわかったという。
東海理化の大型車の車輪脱落の予兆を検知するシステム『天護風雷』が、2024年度のグッドデザイン賞を受賞した。主催は財団法人日本産業デザイン振興会だ。
トヨタファイナンスと損害保険ジャパンの子会社Mysurance（マイシュアランス）が提供する「愛車PROTECT トヨタのミニ車両保険」が、2024年度グッドデザイン賞を受賞した。少額短期保険商品がこの賞を受賞するのは史上初だ。
プライムプラネットエナジー&ソリューションズ（PPES）は、理系大学生の支援を目的に「グリーンバッテリー奨学金」制度を新設し、2024年度受付分の募集を開始する。
東海理化は10月2日、大型車のタイヤ脱落の予兆を検知するシステム『天護風雷(てんごふうらい)』が、国土交通省が実施する「大型車の車輪脱落事故防止(ハード対策)の実証調査」に採用された、と発表した。
人手不足や円安による輸入資材の高騰などのあおりを受け、企業の倒産が増えているという。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
ベトナムのヴィングループのAI企業VinAIは、10月8日にスペインのバルセロナで開幕する「InCabin Europe 2024」において、世界初の呼気検査不要の飲酒運転検知システム「DrunkSense」を初公開すると発表した。
今年上半期（1～6月）に発生したスマートフォンなどの携帯電話使用中の交通死亡・重傷事故の合計件数が、自動車・自転車ともに過去最多となったという。
うっかりミスなのか、どうかは定かではないが、脱炭素に向けて環境に最もやさしいとされる水素で走る燃料電池（FC）バスに、人体に有害な六価クロムなどの環境負荷物質を使っていたというのでは、“エコバス”のイメージとは程遠く、シャレにもならない。
「信号機のない横断歩道を渡ろうとしている歩行者がいても一時停止しない」のは交通規則違反。では「むやみにクラクションを鳴らす」のは……？
CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関のJ.D. Powerは、「J.D. Power 2024 U.S. Electric Vehicle Experience (EVX) Public Charging Study」の結果を発表した。
日本損害保険協会は、車体整備の消費者に対する透明性確保に向けた取り組みの一環として、「修理工場向け写真撮影手引」を作成した。
「信号待ちのタイミングで運転手を交代する」のは交通規則違反か？ 正答率26.0%……。知らなかったではすまされないことも。
ナビットが運営する「助成金なう」は、助成金・補助金の検索サイトを提供しており、収集したデータベースをもとに、電気自動車に関する補助金情報の調査を実施した。今回の調査は、電気自動車の個人向け補助金情報を分析したものだ。
ENECHANGE（エネチェンジ）は9月12日、電力シェアリングおよびサイバー創研と共同で、環境省が推進する脱炭素社会実現を目指す新しい国民運動「デコ活」の一環として、EVの昼時間帯での充電を促す社会実証実験を開始した。
日本損害保険協会は9月13日、交通事故の防止・軽減を目的として、最新の「全国交通事故多発交差点マップ」を公表した。ワーストは東京都豊島区にある池袋六ツ又交差点と大阪市住吉区にある長居交差点だった。いずれも1年間に19件の事故が発生している。
CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関のJ.D. パワー ジャパンは、J.D. パワー 2024年日本自動車初期品質調査（IQS）の結果を発表した。この調査は新車購入者を対象に年1回実施され、今回で14回目となる。
12月から現行の健康保険証を無理矢理廃止して、マイナンバーカードと紐付ける「マイナ保険証」に不安を抱く国民も少なくない中で、警察庁は、マイナンバーカードと運転免許証を一体化させた「マイナ免許証」を2025年3月24日から導入する方針を固めたという。
日本カーシェアリング協会は9月9日、免許返納をきっかけに乗らなくなった車の寄付を募集すると発表した。
世界最大の自動車市場の中国で、電気自動車（EV）など新エネルギー車の出遅れで日本車メーカー各社が大苦戦する中、ホンダと中国の東風汽車集団との合弁会社の「東風ホンダ」でも希望退職を募集したことが分かったと、きょうの日経が報じている。
整備士のための動画発信メディア『メカニックTV』を運営するレソリューションは、自動車を保有している方を対象に、「カー用品や工具の購入」に関する調査を実施した。
ヒョンデは8月30日、1000人のレーシングゲームプレイヤーを対象とした調査の結果を発表した。半数以上（52%）が、実際の運転での反応時間と安全性の向上を報告している。
三菱商事と三菱ふそうトラック・バス、三菱自動車の3社が共同出資した新会社「イブニオン」が、電気自動車（EV）関連サービスの情報サイトを10月1日から開始するという。
10月よりOBD検査が開始する。自動車ユーザーとして気を付けなければいけないのが、自分のクルマを預ける工場選びだ。最低限、車検に出す工場が電子装置の修理を行えるのかどうかは把握しておきたい。車検を行えることと、故障があった際に修理が行えることは別物である。まずは、自分のクルマがOBD検査の対象車なのか、そして電子制御装置整備の対象車なのか、これを把握した上で適切な工場選びをすることをお勧めする。
・マツダ RX-7が1位
・運転の楽しさが重視
・電気自動車普及の影響
ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン（VW）が、お膝元の独国内で工場の閉鎖を検討しているという、衝撃的なニュースが流れた瞬間、「明日は我が身か」などと、骨身に染みた自動車メーカーの関係者も少なくないことだろう。
8月の夏休み後半の列島をノロノロと迷走し続けた「台風10号」はようやく熱帯低気圧に変わり、計画運休を余儀なくされた東海道新幹線なども全線で通常通り運転を再開。
JLR（ジャガー・ランドローバー）は8月23日、先進運転支援システム（ADAS）に関するドライバーの理解を深めるための取り組みを強化すると発表した。
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