カーメイトは、スペアキー不要のプッシュスタート車用エンジンスターター「TE-X」シリーズ トヨタ車用を10月17日より発売した。
三井不動産リアルティとエスキュービズムは、11月1日から「三井のリパーク」の遊休地貸し出し仲介サービス「toppi !(トッピ!)」をスタートさせる。駐車場予約・決済システムはエスキュービズムの「eCoPA」を使う。
中古カー&バイク用品チェーンを全国展開するアップガレージは11月3日、埼玉県本庄市に「アップガレージ埼玉本庄店」「アップガレージライダース埼玉本庄店」を新規オープンする。
豊田合成は、10月26日から29日にポートメッセなごや(名古屋市港区)で開催される異業種交流展示会「メッセナゴヤ2016」に出展する。
日本板硝子は10月18日、舞鶴事業所に、同社独自技術による高精度プレス工法を用いた自動車フロントガラスの生産設備を増設すると発表した。増設は今年中に着工し、来年稼働開始の予定。
トヨタ自動車の米国法人、米国トヨタ販売は10月上旬、新型『プリウスPHV』(米国名:『プリウス プライム』)の燃費性能を公表した。
米国のEVメーカーのテスラモーターズは10月17日、パナソニックと共同で、太陽電池の生産工場を建設することを内容とする検討に入ったと発表した。
大分県由布市およびNEXCO西日本九州支社は、大分自動車道 由布岳(ゆふだけ)スマートインターチェンジ(IC)が11月27日15時に開通することになったと発表した。
住友理工は10月11日、自動車用防振ゴム製造・販売会社、住理工山形(SRK-YG)の開所式を開催した。
矢野経済研究所は、車載用リチウムイオン電池(LiB)の世界市場の調査を実施。その結果を「2016年版 車載用リチウムイオン電池市場の現状と将来展望」にまとめた。
デンソーと東芝は10月17日、高度運転支援および自動運転技術の実現に向け、両社が自主開発を行ってきた画像認識システム向けの人工知能技術(DNN-IP)について、共同開発することで合意したと発表した。
トヨタ自動車の米国法人、米国トヨタ販売は9月末、米国におけるトヨタブランドの認定中古車の累計販売台数が500万台に到達した、と発表した。
自動車用品の卸売りなどを手がける株式会社ラストホープ(長野県小諸市・丸藤明伸代表)は、硬化速度が最短で10~30秒という高速硬化を実現した補修用UV硬化型パテ「Glanz(グランツ)」を発売した。
データシステムは、車種別サイドカメラキットシリーズの新製品、ダイハツ『タント』用およびホンダ『N-BOX』用を開発し、順次発売する。
ナビタイムジャパンは、トラック専用カーナビアプリ「トラックカーナビ」の大型車が停められるコンビ二エンスストア情報を10月14日より、約4000件に拡充したと発表した。
トヨタ自動車は10月13日、アプリ「Driving BARISTA」を活用した、「ながらスマホ運転」事故防止プロジェクトの状況報告を発表した。
マツダは、最大5万円までのボディ損傷修理を無償で行う独自の補償特典を付けた自動車保険『スカイプラス』を11月1日から販売会社を通じて展開することを明らかにした。自動車保険を利用しないで修理できるもので、等級は維持される。
東芝は、車載向け画像認識プロセッサ「Visconti 4」を用いた自動運転システムを開発し、名古屋大学と共同で公道での実証実験を9月26日より開始した。
クラウディアンなど4社は、ビデオカメラの撮影映像から高速道路を走行する車種をAI(人工知能)で自動判別し、六本木のビル屋上に設置されたビルボードに車種別の広告配信をする実験に成功した。
日産自動車は10月13日、2017年1月に米国ラスベガスで開催されるコンシューマー・エレクトロニクス・ショー2017 (CES 2017)に初めて出展すると発表した。
FCAジャパンは10月14日、同社が展開するアルファロメオブランドの正規販売ネットワークを再構築すると発表した。
IDOMとFRONTEOコミュニケーションズは、、ガリバーのオンライン型接客サービス「クルマコネクト」にて、FRONTEOが独自開発した人工知能「KIBIT(キビット)」による車種レコメンド機能の提供を10月14日より開始する。
ナビタイムジャパンは、カーナビアプリ「NAVITIMEドライブサポーター」および「カーナビタイム」にて、10月13日より無料の「トラブルコール」サービスを提供開始した。
日産自動車の国内営業を担当する星野朝子専務執行役員は10月12日、今秋にコンパクトカーに設定するハイブリッド車(HV)について「(日本での)大主力モデルになる。素晴らしいパワートレインに仕上がっている」と述べた。
富士重工業(スバル)は13日、新型『インプレッサ』を発表し、25日から順次発売する。次世代プラットフォーム「SUBARU GLOBAL PLATFORM」をはじめとした新技術を投入、「総合安全性能」と「動的質感・静的質感」の向上をめざした。
日本自動車輸入組合がまとめた2016年第3四半期(7~9月期)の外国メーカー車モデル別新車登録台数によると、BMWグループの『MINI』が5980台と、2四半期連続で1位となった。
「ショップ選びで失敗しない」信頼できる情報をチェック!