EV充電事業「テラチャージ」を展開するテラモーターズは、サンケイビルが開発を手掛けた「S-LINKS渋谷」にEV充電テラチャージを導入した。
パワーエックスは10月26日、EV向け超急速チャージステーションのサービス提供を「シェアグリーン南青山（東京都港区）」および「目黒セントラルスクエア（東京都品川区）」で開始した。
プラゴは10月19日から、プラゴが「PLUGO OPEN CHARGE LAB」上で保有する、EV充電器の所在地、出力電力数および台数、リアルタイムの満空情報、充電予約機能への遷移などの情報を、電気自動車（EV）専用カーナビアプリ『EVカーナビ by NAVITIME』に提供する。
ボルボカーズ（Volvo Cars）は10月19日、ソフトウェアのテストセンターをスウェーデンのヨーテボリに開設した、と発表した。この最新鋭のソフトウェアのテストセンターが、あらゆるレベルの車載ソフトウェアのテスト能力を強化するものになるという。
ホンダとヤマト運輸は、交換式バッテリーを用いた軽EV『MEV-VANコンセプト』の集配業務における実証を2023年11月から開始すると発表した。
ゼンリンはEV時代に対応すべく、日本全国の調査網を活用し、EV充電スタンドの詳細なデータを収集している。このたび、これらのデータを活用した当社のEVソリューションや、全国EV充電スタンドの最新口数および詳細情報を確認できる特設サイトを開設した。
ホンダは10月19日、ゼネラルモーターズ（GM）、GMクルーズホールディングスと共同で自動運転タクシーサービスを2026年初めから日本で開始することで合意したと発表した。サービス提供にあたり3社は合弁会社も設立する。
GREEN CHARGEは、浜松市にある観光施設「うなぎパイファクトリー」に、新型の急速充電器を設置した。GREEN CHARGEの充電器は、事前の会員登録や専用アプリのインストールなしで利用でき、クレジットカードやPayPay、楽天ペイなどで支払いが可能だ。
パナソニックエレクトリックワークスは、集合住宅向けEV充電サービス「Resi-Charge（レジチャージ）」を2024年1月より提供開始する。
日産自動車（Nissan）は10月11日、世界最高峰のEVレース「フォーミュラE」の2024年1月に開幕するシーズン10から、脳の潜在能力を引き出す「ブレイン・トゥ・パフォーマンス」をドライバーのトレーニングプログラムに採用すると発表した。
プラゴはLINEヤフーと提携し、10月5日から、プラゴの「PLUGO OPEN CHARGE LAB」上で保有するEV充電ステーションの所在地や充電器の出力および台数などの情報について、「Yahoo!カーナビ」、「Yahoo!マップ」、「Yahoo!ロコ」上での配信を開始した。
エネチェンジは、三重県伊勢市のテーマパーク「ともいきの国 伊勢忍者キングダム」に、6kWの普通充電器「EV充電エネチェンジ」を6口設置した。
自動車業界では、新たなビジネスモデルとして注目を集めているサブスクリプションサービス。その中でも"KINTO"は、個人や企業向けに新型クラウンスポーツを提供することを発表した。
「N・KuRaShi～暮らしに寄り添い、暮らしを広げるを～」を開発コンセプトに掲げてホンダアクセスが開発した、ホンダ『N-BOX』新型向けの純正アクセサリー。今までもユーザーに寄り添ったパーツを展開しており、今回新型になったことでさらに充実度をアップさせている。
ユビ電は、EV充電サービス「WeCharge」の特定計量制度による電力量kWh課金を10月より開始した。
米国マップボックス社は10月4日、拡張性の高いAI音声アシスタント「MapGPT」を自動車メーカー向けに提供開始すると発表した。
ナビタイムジャパンは10月2日、「カーナビタイム」にて、日本国内専用のカーナビアプリ初となる「Android Automotive OS」への対応を開始した。
シャープは、運転中のドライバーに、プラズマクラスターイオンを照射することで、運転能力が向上することを世界で初めて確認したと発表した。
ソフトバンクグループの自動運転サービス会社のボードリーは、山梨県の富士山麓で、持続可能なまちづくりと地域公共交通の実現に向けて、デジタル技術を組み合わせた自動運転電気バス（EVバス）を10月21日から運行する。
全国軽自動車協会連合会は10月2日、2023年度上半期（2023年4～9月）の軽自動車新車販売台数（速報）を発表。前年度比6.6％増の80万0170台で4年ぶりのプラスとなった。
ポルシェジャパンは1日、ブランド体験施設「ポルシェ・エクスペリエンスセンター東京（PEC東京）」が開業2周年を迎えたことに合わせ、PEC東京が立地する千葉県木更津市のふるさと納税返礼品に4つの返礼品を追加したと発表した。
自動車部品卸商社の明治産業株式会社が子会社を通じ、中国BYDグループの日本法人であるBYD Auto Japanの正規ディーラーをオープン。記念セレモニーを行った。
東京都は、自動運転技術を活用したまちづくり推進の一環で。西新宿エリアで自動運転バスを実際の営業バス路線と同様に走行させる。
「ショップ選びで失敗しない」信頼できる情報をチェック！