三菱自動車は、JP UNIVERSE社と共同開発したバーチャルカーライフアプリ「MILAND（ミランド）」のサービスを開始した。
アイシンは、9月1日に創立60周年を迎えると発表した。記念のロゴをデザインするとともに、60周年記念事業を実施する。
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を段階的に改定すると発表した。夏用タイヤは6月から、冬用タイヤは同年9月からそれぞれ価格改定を実施する。値上げ率は最大10%となる。
JVCケンウッドは、国内最高峰のモータースポーツ「SUPER GT」2025年シーズンにおいて、GT500クラス全15台とGT300クラス6台に専用開発の車載カメラを供給すると発表した。迫力ある映像を通してレースの模様を伝える。
新年度が始まり、新調したばかりのスーツを身にまとっても肌を突き刺すような真冬並みの“花冷え”の中、全国各地で多くの企業が入社式を行ったそうだ。
国土交通省は2024年11月13日、道路運送車両法施行規則の一部を改正する省令を発表した。原動機付自転車（原付）の免許で運転可能な車両の区分を見直し、総排気量が50ccを超え125cc以下で、最高出力が4.0kW以下の原付を、原付免許で運転できる第一種原付に区分する。
サスペンション専門メーカー・テインが、新たな車高調関連アイテム「調整式オートレベライザーロッド」を新発売。
マツダとロームは、次世代半導体として期待される窒化ガリウム（GaN）製パワー半導体を用いた自動車部品の共同開発を開始したと発表した。
ブレーキパーツ専門メーカー・ディクセルが販売中の国産パフォーマンスディスクローター「FCタイプ」がユーザーからの要望に応え適合車種を追加した。価格は左右2枚１組で国産者向けタイプが税込み3万3000円から。
旧BMの不正請求問題をキッカケに、メーカー系ディーラーや大手中古車販売店、中古車販売を行う事業者は、顧客への信頼性向上に向けて組織体制を見直し、法令遵守の対応を強化する取り組みを行なっていることだろう。
そこで編集部は、東京全域にわたって日産自動車とルノーブランドの新車・中古車販売事業に注力する日産東京販売ホールディングスに取材を依頼。同社の広報・IR部 吉田担当部長に話を聞いた。
フォーミュラEとGoogle Cloudは、AI技術を活用した「ドライバー・エージェント」を共同開発したと発表した。
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