GfKジャパンは、ドライブレコーダーの需要変化と危険運転に関する消費者調査の結果を発表した。全国のカー用品量販店、家電量販店、GMS、インターネット通販での2017年、ドライブレコーダーの販売台数は9月までは前年同月をわずかに上回る程度で推移していた。しかし、10月は前年同月の2.6倍、11月が2.4倍と急伸した。「あおり運転」が発端とされる事故の報道によって、自衛手段としてのドライブレコーダーの有効性が広く認識されるようになったためと見られる。また、11月に全国のドライバー約1万3500人に実施したアンケート調査では、危険運転が発端とされる事故の報道を受けて、7割のドライバーが安全運転に気を使うようになったと回答。ドライブレコーダー非保有者の半数近くが今後の購入を検討していることも明らかになった。運転中に「あおられた経験」を聞いたところ、「よくある」が5％、「たまにある」が35％、「ほとんどないが、経験はある」が51％となり、あおられた経験があるドライバーは9割に達した。あおられた場所は、62％が一般道、27％が高速道路となった。どのようにあおられたかを聞いたところ、割合が最も高かったのは「車間距離を詰めた異常接近・追い越し」が78％、次いで「ハイビーム」が10％、「幅寄せ」が6％、「クラクションによる威嚇」が4％となった。あおり運転の被害にあわないため、ドライブレコーダーに求める機能についても調査した。最も求められていた機能は「前方・後方の両方にカメラがついていること」で55％、次いで「夜間・暗所対応」が47％、「360度カメラ」、「長時間録画」がともに41％となった。販売実績を見ると、現在は前方のみ撮影可能な1カメラタイプの製品が販売台数の9割超と主流で、前後撮影可能なタイプや360度撮影可能なタイプは1割に満たない。
