GfKジャパンは、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績に基づくドライブレコーダーの国内販売動向を発表した。2016年のドライブレコーダーの国内販売台数は前年比29％増の79万台。大型バスの転落事故や高齢者による自動車事故などの報道を受け、万が一の備えとして注目を集め、年間販売台数は3年前と比べて約3倍に拡大した。増加傾向にあったメーカー参入は一段落、販売メーカー数は前年並みの60社強となった。また2016年は引き続き高機能化が進展。前方衝突警報機能、車線逸脱警報機能といった安全運転支援機能を搭載したモデルは数量構成比で前年の1割弱から2割へと拡大した。安全運転支援機能搭載モデルの税抜き平均価格は1万8000円強と、非搭載モデルとの価格差が5000円程度にとどまることも支持を集める一因と考えられる。またカメラ画素数では、300万画素以上のモデルが数量構成比で44％へ拡大。さらに夜間モード搭載モデルも60％を占めるまでに拡大した。このほか、LED信号対策済みモデルにも注目が集まる。現在はフレームレート30fpsのモデルが販売数量の6割を占めるが、同モデルでは西日本を中心とする周波数60Hzの地域では周期が重なるとLED信号機が真っ暗に映ることがある。フレームレート28fpsなどのLED信号対策モデルはラインアップが増加しており、今後の伸長が見込まれる。
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