トリアディックがヨーロッパ最大の伊スノーチェーン専業メーカー「KONIG(コーニック)」のタイヤチェーン「Reflex Edge(リフレックス・エッジ)」を販売中。税込み価格は5万円前後で、購入は楽天・Yahoo!ショッピングの各オンラインショップから。
スズキと永大化工は12月25日、CO2排出量を大幅に削減した「モノマテリアル・フロアマット」を共同開発したと発表した。この新製品は、スズキの四輪製品用純正用品として今後採用される予定だ。
ヒョンデグループは、米国道路安全保険協会(IIHS)の2024年安全性評価において、グループ傘下のキアとジェネシスを含めた合計22車種が「TOP SAFETY PICK(TSP)」および「TOP SAFETY PICK+(TSP+)」を受賞したと発表した。
加藤製作所は、新型80t吊りラフテレーンクレーン「SL-850Rf 3」の販売を開始した。
ブレイズは、オートバックスグループの一部店舗で、電動モビリティ「キックボードEV ライトモデル」の取り扱いを開始したと発表した。
「はっきり申し上げるのは(日産の)救済ではないということ。共同持ち株会社について当初はホンダがリードすることになるが、それは株式の時価総額が今のところ、ホンダの方が高いためです」
エッチ・ケー・エス(HKS)と、日本精機の自社ブランド「Defi(デフィ)」は、自動車用アフターマーケット分野での協業による商品展開を実施すると発表した。
ジェイクラブが展開する『ハイエース』のオリジナルパーツブランド・LEGANCE(レガンス)から販売中の「DOGコンソール」が、12月23日よりカラーバリエーションを追加、販売が開始される。
総合不動産企業のリストは、ポルシェをモチーフにした超高級レジデンス「Porsche Design Tower Bangkok(ポルシェ デザイン タワー バンコク)」の販売権利を取得したと発表した。
トヨタ不動産は12月19日、東京都渋谷区松濤の旧「デンソー渋谷ビル」を取得したと発表した。
BYDの日本法人のBYD Auto Japanは、12月21日に佐賀県内で初となる正規ディーラー店舗「BYD AUTO 佐賀」をオープンすると発表した。運営はモビリティズが担当する。
三菱ふそうトラック・バス(MFTBC)とニコンは、トラックおよびバス向けの新型車載カメラシステムを共同開発したと発表した。
ソフト99コーポレーションが軽自動車に特化した布製タイヤチェーン「モビルシュシュ」の一般販売を開始した。3サイズがあり、価格はいずれも9900円(税込)。購入は公式オンラインショップをはじめ、楽天・Yahoo!ショッピング・アマゾンの各オンライン店より。
住友ゴム工業は12月17日、北海道名寄市にある冬用タイヤ開発拠点「名寄タイヤテストコース」内の屋内氷上試験施設「NICE」に冷却装置を導入したと発表した。
コンチネンタルタイヤ・ジャパンは12月18日、国内市販用タイヤの出荷価格を改定すると発表した。
オペルは、新型電動SUVの『グランドランド』と『フロンテラ』に革新的な「インテリシート」を採用すると発表した。このシートは長時間のドライブでも快適性を維持できる設計が特徴だ。
三菱HCキャピタルと三菱オートリース、オークネットの3社は、中古EVリースサービスの構築に向けた基本合意書を締結したと発表した。
SkyDriveと大阪市高速電気軌道株式会社(Osaka Metro)は12月17日、大阪エリアでの空飛ぶクルマの社会実装に向けた「大阪ダイヤモンドルート構想」を発表した。
ホンダアクセスは12月17日、マイカーを持っている20歳~49歳のパパドライバー・ママドライバー1000人に聞いた「パパドライバー・ママドライバーのカーライフに関する調査2024」の結果を発表した。
ポルシェは、電動車の長距離運転を快適にする「ポルシェ充電プランナー」を発表した。
ホンダは12月18日、独自の2モーターハイブリッドシステム「e:HEV」の次世代技術を公開した。
ソニー・ホンダモビリティ(SHM)は、車内エンターテインメントサービスの拡充を目的に、音楽やメディア、テクノロジー分野のリーディングカンパニーであるスティングレイ・グループと提携を結んだと発表した。
住友ゴム工業は、2025年4月1日より国内市販用タイヤおよび関連商品の価格を改定すると発表した。
エンキロは12月16日、人気車種を中心に国産中古車のリースを開始したと発表した。
パイオニア・カロッツェリアブランドからデジタルミラー型ドライブレコーダー「VREC-MS700D」が新発売。価格はオープンで、想定実勢価格は税込み5万円前後。販売開始は2025年1月より。
メルカリは12月17日、中古車取引の強化を目的に、車両輸送サービスを展開するゼロと業務提携し、「おまかせクルマ取引」サービスの提供を一部地域で開始したと発表した。
ホンダと日産自動車が経営統合に向けて近く覚書を結び、持ち株会社を設立するなどの協議に入ると、きょうの日経が最終版の1面トップ記事で報じている。
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