「百害あって一利なし」とまでは言い切れないが、大手広告代理店による多額の賄賂のやりとりが発覚した東京五輪・パラリンピックをめぐる汚職事件などを思い返せば、スポンサー企業として終止符を打つのは妥当な判断と言えるだろう。
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