雪が降る季節にはクルマを保管しておいて春まで冬眠させるのもクルマを傷めない対策としては有効だが、ただ放置するとそれはそれで厳しいことになる。
「軽自動車に軽油」を給油してしまうのは笑い話ではなく、実際に発生しているトラブルだ。JAF（一般社団法人日本自動車連盟）が救援した事案で、現場での聞き取り調査に記録されている。帰省や冬レジャーで長距離移動が増加する年末年始を控えて、JAFが注意を促してた。
◆最大出力350kwで急速充電が可能 ◆割安な料金で充電可能 ◆充電ステーションでは「プラグ＆チャージ」が利用可能
ZFジャパンは、伊藤忠商事と脱炭素社会に向けた新しいサービスを展開するため、合弁会社の設立を含む共同事業化を検討することで合意した。
テクトムとアークエルテクノロジーズ（AAKEL）は12月21日、EVスマート充電サービスに関する業務提携を発表、同時に、EVのリアルタイム情報をダイレクトにクラウド格納し、EVフリートマネジメントを最適化するシステムを開発したと発表した。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、12月19日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週比0.1円安の168.1円。微減ながら3週間ぶりの値下がりとなった。
REXEVは、大東建託パートナーズ、三井住友ファイナンス＆リース、住友三井オートサービスと共同で、大東建託が管理する賃貸住宅入居者を対象に、大東建託の社有車を活用した「電気自動車（EV）カーシェア」事業化に向けた取り組みを2023年3月から開始する。
シェフラージャパンは本社がある横浜で「シェフラーシンポジウムジャパン2022」を開催した。このシンポジウムは同社の最新技術を国内OEMやサプライヤーに発表・展示を行うものだ。このうち、特徴的だったものを3つ紹介したい。
EV充電サービスのプラゴは、商業施設や宿泊施設、観光施設でのEV充電ステーション設置拡大に向け、6kW出力の事前予約可能な壁掛形普通充電器「プラゴボックス」を開発。2023年春より提供開始する。
日産自動車は、電気自動車（EV）と住環境についての調査を実施。集合住宅に充電設備がないことでEVの購入が難しいと考える人が約9割にのぼることが明らかになった。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、12月12日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週比0.1円高の168.2円。2週連続の値上がりとなった。
プレステージ・インターナショナルは、2023年1月31日から国内販売を予定している中国のEV大手BYD社に対し、ロードアシストサービス等を提供すると発表した。
オムロンソーシアルソリューションズは、普及拡大が見込まれる電気自動車（EV）市場に向けて、EVから建物に電力を供給するV2X（Vehicle to X）システム「KPEP-Aシリーズ」を2023年5月に販売する。
経済産業省と日中経済協会は、中国国家発展改革委員会と商務部との共催で、日本と中国のエネルギー・環境分野における官民合同フォーラムルを12月24日に東京プリンスホテルとオンラインで開催する。
ドイツの特殊化学品メーカーであるランクセスの日本法人は11月29日、2022年度の事業活動に関するメディア向け説明会を開いた。非常に幅広い製品ポートフォリオを持つ同社だが、自動車に不可欠な半導体やリチウムイオンバッテリー関連の事業について聞いた。
市場で急速に普及する電気自動車。しかし、外出先で電池切れを起こしてしまうという懸念もある。そこで、「電欠」を起こした現場で充電を行うサービスが登場した。
国内の大学が、世界のソーラーカーレースに挑み、トラブルや想定外の天候にみまわれながらも実績を残し、これまでニュースでいろいろとり上げられてきたけど、大学内に製造・開発ガレージに加え、カーボン製ボディ・シャシーも自作できる工房がある大学はめずらしい。
西村経済産業大臣は12月2日、欧州委員会でエネルギーを担当するシムソン委員と、水素に関する協力覚書に署名した。
在日ベルギー大使館は12月1日、同大使館で「ベルギー経済ミッション」についての記者会見を開き、同ミッションの意義などについて説明。日本とベルギーとの経済・学術分野での協力強化を目指すことを示した。
パソニックのエレクトリックワークスは、電気自動車（EV）の電池に蓄えた電力を家庭へ供給するV2H（ビークル・トゥ・ホーム）と蓄電池を連携して太陽光発電の電気を家庭で消費するV2H蓄電システム「エネプラット」を開発した。2023年2月21日から受注を開始する。
クルマのサブスクリプションサービスを展開するKINTOは、「電気自動車（BEV）への関心度調査2022」の調査結果を発表。「電気自動車（BEV）」の保有率は昨年の調査からから3.7ポイントアップの8.2％となった。
国土交通省は、輸送事業者が非化石エネルギーに転換する際の目安となる判断基準を作成するため、11月30日にグリーン社会小委員会を開催する。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、11月28日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週と同じく167.6円だった。
国土交通省は、空飛ぶクルマと空港内での自動運転などをテーマとする「第23回空港技術報告会」を12月6日にオンラインで開催する。
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