カスタムジャパンの電動モビリティブランド「eXs」は、新しい電動アシスト自転車「eXs Street」を発売した。価格は14万9800円だ。
米軍がイランの核施設攻撃に対する報復措置として、きょうの未明、イラン軍もカタールのドーハにある中東最大のアルウデイド米空軍基地をミサイル攻撃したと発表した。
働き盛りのビジネスマンなどがキャリアアップのための “渡り鳥人生”はよくあることだが、大手自動車メーカーの首脳が異業種の高級ブランド大手のトップに就任するという、いわゆる “華麗なる転身”は極めて珍しいことだろう。
愛犬家夫妻が運営するウィズは、小型～中型犬の同乗を可能とする電動バイク「Doggie（ドギー）」の最新モデルVer.3を6月9日にリリースすると発表した。
三金商事は、新世代のジャンプスターター「Ignic（イグニック）」のクラウドファンディングを、6月9日よりMakuakeで開始した。
東芝は、ニオブチタン酸化物（NTO）を負極に用いたリチウムイオン電池「SCiB Nb」の製造を開始し、有償サンプルの提供も開始すると発表した。NTO負極を採用したリチウムイオン電池の販売は世界初となる。
マツダは、「ENEOSスーパー耐久シリーズ2025年Empowered by BRIDGESTONE」に参戦する「MAZDA SPIRIT RACING RS FUTURE CONCEPT（12号車）」に、ENEOSの「低炭素ガソリン（E20）」燃料を使用したと発表した。
ガソリンはいつまでも高止まり。結局安くならないままで、ハイオクは180円なども当たり前。でも、できるだけクルマを楽しみたい。ならば、チューニングで燃費を良くする手もある。
ジゴワッツは、新サービス「パートナーシッププラン」を正式に開始したと発表した。このプランでは、Mode3EV充電器本体を大幅割引価格で調達できるほか、決済・運用管理・メンテナンスをワンストップで行えるプラットフォーム機能を提供する。
独占禁止法に違反した疑いがあるとして、公正取引委員会が石油元売り最大手のENEOS系などの石油販売会社に立ち入り検査を行ったという。
政府（経済産業省資源エネルギー庁）は5月22日より当面の間、ガソリンの価格を抑えるため、新たな燃料油価格支援策をおこなう。燃料油元売りに価格引下げの原資として補助金を支給する。定額（ガソリンの場合は10円/L）に達するまで、段階的に補助を増やしていく。
マフラー交換はパワーアップやアクセルレスポンス向上のためで、特にアフターパーツは体感的な速さを得られる。公道使用には事前認証が必要で、注意が必要。
きょうの各紙が1面トップで報じている「江藤農相の更迭」を含めて、昨今は高騰が続くコメの価格問題が脚光を浴びるようになって、あまり話題にならなくなったガソリン価格だが、その購入を補助する政府の支援制度がきょう（5月22日）から変わるという。
EVを自家用車として活用するには自宅での普通充電が基本という考えがあります。これはEVのバッテリーは高出力の急速充電を繰り返すとバッテリーが劣化していくため、低出力の普通充電と呼ばれるもので充電した方が良いためです。
フォーミュラEでも用いられているEVの回生ブレーキ。減速時にモーターを発電機として活用し、運動エネルギーを駆動用バッテリーに戻す仕組みだ。フォーミュラEでは、1000mの峠道を下り、モナコ市街地サーキット1周分の電力を回生するチャレンジに成功した。
マツダは、2027年以降に国内で販売するバッテリーEV（BEV）の充電ポートに、テスラが開発した北米充電規格（NACS）を採用することでテスラと合意したと発表した。
アルピーヌと電動スクーターブランド「Yeep.me」を展開するCiboxは、共同開発による電動スクーターシリーズを2025年夏に発売する。
2050年にカーボンニュートラルを達成する国際的な取り組みが進んでいる。グランプリ出版が『自動車用動力源の現状と未来』を発売した。著者は長年にわたり自動車技術を取材してきた著者・飯塚昭三。今後の自動車動力源のあり方を分かりやすく伝える。
ENECHANGEが運営するEV充電スポット情報サイト「EVsmart.net」に、革新的な位置情報技術システム「what3words（ワットスリーワーズ）」が導入された。
アウディジャパンは4月24日午前9時より、東京都港区・芝公園に新しいEV充電施設「Audi Charging Hub 芝公園」（ACH芝公園）をオープンする。この施設は、国内では2拠点目、世界では8拠点目となる。
ストリーモは、自社開発の立ち乗り三輪電動モビリティ「ストリーモ」の事業者向け業務利用パッケージの販売を開始。「長時間の移動が大変」「重い荷物の運搬がつらい」といった現場の声に対応する形で改良されたものとなる。
ジゴワッツとAB Circle Japanは、EV充電インフラの新たな構築を目指し業務提携を発表した。
TOYO TIREは、大阪で開催中の2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博2025）に、エアレスタイヤを装着した電動カートが起用されたと発表した。
椿本チエインは、同社が開発中の電動アシスト3輪自転車「LA SI QUE（らしく）」のレンタサイクル利用に関する実証実験を、4月26日から若狭美浜観光協会と協力して行うと発表した。
中国の大手バッテリーメーカーCATLは、「スーパーテックデー」において、3つの画期的なEVバッテリー製品を発表した。これらの新製品は、電池技術の限界を打ち破り、自動車産業を「マルチパワー時代」へと導く革新的なイノベーションとなっている。
ジゴワッツは、EV充電認証・課金アプリ「PIYO CHARGE」のホワイトラベル版提供を開始した。最短1か月半で企業独自のロゴ・カラーを用いたEV充電サービスの立ち上げを支援し、低コストで充実した管理機能を提供する。
テンフィールズファクトリーは、Honda Cars泉州が運営する大阪府内の各店舗に、EV急速充電器「FLASH」を設置し、順次稼働を開始すると発表した。
損害保険ジャパン、SOMPOダイレクト損害保険、プライムアシスタンスは、日本自動車連盟(JAF)と連携し、電気自動車(EV)が走行中に電池切れ(電欠)を起こした際の「現場駆け付け急速充電サービス」のトライアルを開始した。
東京発のeバイクブランド「WO（ダブルオー）」は、中目黒の旗艦店オープン1周年を記念して、特定小型原動機付自転車『wonkey（ウォンキー/WO-001）』のスペシャルモデル『wonkey Special』を限定発売した。
KGモーターズは、広島県東広島市の本社・工場「Mibot Core Factory」で、自社開発中の小型モビリティEV「mibot」に関するユーザー参加型イベントを開催した。
政府によるガソリン補助金が4月17日から0円になる。「コロナ下における燃料油価格激変緩和対策事業」として、「燃料油価格激変緩和補助金」が市況や原油価格に応じて元売り業者に支給されていたもの。0円になるのは2022年1月に制度が発動して以来、初めて。
日産自動車は、2024年度（2024年4月から2025年3月）において、軽自動車EVの『サクラ』が国内販売2万0832台を記録し、3年連続で電気自動車（EV）販売台数No.1を獲得したと発表した。
川崎重工グループは、4月13日に開幕する「大阪・関西万博」の未来社会ショーケース事業「フューチャーライフ万博・未来の都市」で、2050年のコンセプトモデル「CORLEO（コルレオ）」を初公開する。
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