独走するトヨタはともかくとして、話題性の高いのは、世界販売台数で2番手のポジション争い。2位のホンダが352万1000台（7.5%減）に対し、3位は経営難の日産自動車（320万2000台、4.4%減）を抜いてスズキが329万5000台（1.4%増）で急接近。
SUBARU（スバル）は1月23日、HDI-Japanが主催する2025年HDI格付けベンチマークにおいて、「問合せ窓口」「Webサポート」の両部門で最高評価の三つ星を獲得したと発表した。「問合せ窓口」では2年連続、「Webサポート」では初となる。
パーキングサイエンスは1月26日、地理空間情報を活用したビジネスアイデアコンテスト「イチBizアワード2025」において、一次予選を通過しファイナリストとして選出されたと発表した。
Fun Standardが展開するブランド「CRAFT WORKS（クラフトワークス）」は、アマゾンジャパンの「Amazon.co.jpマーケットプレイスアワード2025」にて「カテゴリー賞」を受賞したと発表した。
小倉クラッチは、連結子会社のオグラクラッチ・インディアを解散及び清算することを決定したと発表した。
ポルシェは、2025年の世界新車販売の結果を発表した。総販売台数は27万9449台。前年比は10％減だった。ポルシェによると、販売構造は市場ごとにバランスが取れており、価値重視の車種構成が維持されているという。
自動車をはじめ、家電製品などのものづくりの工程では欠かすことのできない基礎素材である2025年の日本の粗鋼生産量が、前年比4.0％減の8067万トンとなり、世界ランキングで米国に抜かれ、4位に転落したという。
SUBARU（スバル）は1月22日、英国の情報サービス企業のクラリベイト社が公表する世界の革新的な企業・機関トップ100社に初めて選出され、「Clarivate Top 100グローバル・イノベーター2026」を受賞したと発表した。
フォルクスワーゲングループは、2025年の世界新車販売台数の結果を発表した。総販売台数は898万3900台となり、前年比は0.5％減だった。
アウディは2025年の世界新車販売の結果を発表した。総販売台数は162万3551台で、前年比2.9%減となった。
冬場のクルマの“暖機運転”同様に、最近は社長交代の発表をはやめて、新体制が始動するまでのウォーミングアップの期間をできるだけ長引かす企業も少なくないようだ。
ドバイを拠点とする大手デベロッパーのビンガッティ・ホールディングは1月16日、メルセデスベンツと共同で開発する世界初のメルセデスベンツブランドによる都市型レジデンス「Mercedes-Benz Places | Binghatti City」を発表した。
自動車で走行中、雪が降り出したらどうすれば良いか。三連休、日本海側の天気は下り坂で、雨や雪が降りやすくなる見込みと報じられている。北陸以北の日本海側は、特に11日から12日にかけては大雪や猛吹雪のおそれがあるという。
日本品質保証機構は、1月21日から23日まで東京ビッグサイトで開催されるオートモーティブワールド2026に出展すると発表した。
東京を含めて全国に48も数えるほどの都道府県があるとはいえ、縦長に狭い日本列島に、2025年の1年間に日本を訪れた外国人客が推計約4270万人、日本の人口の3分の1以上に相当する過去最多だったという。
朝日新聞は1月17、18の両日にかけて、全国世論調査を実施したところ、高市首相によるこの時期の衆議院解散と総選挙に対し、賛成は36%で、反対50%を下回ったという。
ビー・エム・ダブリューは1月14日、東京オートサロン2026に出展した『M2 CS』が、「東京国際カスタムカーコンテスト2026インポート部門」において優秀賞を受賞したと発表した。
マツダは1月13日、独自技術の小型軽量・高静粛性の高出力ロータリーエンジンを搭載したプラグインハイブリッドシステム(PHEV)の実用化が、第60回機械振興賞(主催:一般財団法人機械振興協会)の「機械振興協会会長賞」を受賞したと発表した。
中国経済の減速傾向が鮮明となっている中でも、世界一の自動車大国である中国の新車販売は、現時点ではそれほど大きな影響を受けていないようだ。
マークラインズは1月13日、自動車業界に関わるB2Bユーザー向けに、新機能「マークラインズ生成AI β版」の提供を開始した。
2025年の国内新車販売台数が456万5777台で、6年連続で500万台割れとなったことは、新年早々、小欄でも取り上げたが、マイカーなど新車を購入して初登録後の経過年数を示す、いわゆる「車齢」の“高齢化”も進んでいるという。
ブリッドは1月9日、カーグッズマガジン2026年2月号（2025年12月17日発売）において、同社製品「エルゴスター・ヌグレ」が「カーグッズ・オブ・ザ・イヤー2025」を受賞したと発表した。
警察庁は1月6日、2025年の交通事故死者数を発表した。2025年の交通事故による死者数は2547人で、前年比で116人減少（4.4％減少）し、統計が残る1948年以降で最少となった。人口10万人当たり死者数は2.06人で、前年比0.08人減少し、資料がまとまっている2015年以降で最少だ…
運転中に緊急地震速報を受信した場合、限られた時間の中で、冷静かつ的確な行動が求められる。警察庁や消防庁、道路管理者、国土交通省などの防災指針では、「急操作を避け、減速し、安全確保を最優先」とする点が共通している。場面別に具体的な対応を整理した。
ソニー損害保険は、2005年4月2日から2006年4月1日生まれの20歳1000名を対象に、カーライフ意識調査をインターネットリサーチで実施し、その結果を発表した。調査期間は2025年11月7日から12月3日までの27日間。
自動車で走行中、雪が降り出したらどうすれば良いか。三連休、日本海側の天気は下り坂で、雨や雪が降りやすくなる見込みと報じられている。北陸以北の日本海側は、特に11日から12日にかけては大雪や猛吹雪のおそれがあるという。
年が明けてから「七草」も過ぎると、前年の実績を分析したさまざまな記事が目に留まるようになる。きょうの各紙にも自動車関連のニュースが目立つ。
SBI損害保険は、カカクコムが1月5日に発表した「価格.com 自動車保険 満足度ランキング2026」において、「総合満足度」「保険料満足度」「補償内容満足度」の3部門で第1位を獲得したと発表した。
中古車販売のネクステージは1月7日、2025年6月1日から同年11月30日までの下期における販売台数に応じて、公益財団法人交通遺児育英会へ92万7370円を寄付したと発表した。
運転中に地震だっ！ 揺れに気づいたら……？ 自動車を運転中に地震に遭遇した場合、冷静な行動が二次被害の防止につながる。警察庁や消防庁、東京都など自治体は、運転中の地震対応について行動指針を示している。各機関の資料をもとに、安全な行動を整理した。
ダイナミックマッププラットフォームは、2026年1月1日付で日本経済団体連合会(経団連)に入会したと発表した。
きのう（1月6日）の東京株式市場では、日経平均株価が昨年10月31日につけた史上最高値（5万2411円）を大発会の翌日にあっさりと更新。ただ、中国が日本へのデュアルユース（軍民両用）製品の輸出禁止を発表するなど、新年早々に悲喜こもごもの話題が入り混じる。
警察は、自転車関連事故の最近の発生状況を踏まえ、事故が実際に発生している、または発生が懸念される場所や時間帯を中心に、自転車の指導取締りを行なっている。警察では、重点的に指導取締りを行なう場所・時間帯を公表している。
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