EV充電スタンド情報共有サイト「GoGoEV」は、普通充電に関するアンケートを実施。EVユーザーの7割以上が自宅に充電設備があることが明らかになった。
アイシンは、東北マグネットインスティテュート（TMI）と共同で「超高効率モーター」を開発。5月24日にパシフィコ横浜で開幕した「人とクルマのテクノロジー展」にて試作品を披露した。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、5月22日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週比0.3円高の168.1円となった。
BYDオートジャパンは5月19日、DeNA SOMPOモビリティが運営するカーシェアサービス「エニカ」に参画。BYDオート正規ディーラー18店舗にて電動SUV『ATTO 3』の貸出を開始する。
アサヒグループ、西濃運輸、NEXT Logistics Japan（NLJ）、ヤマト運輸の4社は、日本初となる燃料電池（FC）大型トラックの走行実証を5月17日から順次開始すると発表した。
ZFジャパンが、ラストワンマイルデリバリー用LCV向けのローリングシャーシ『エナリティ』プラットフォームコンセプトを初公開した。
日産自動車は、電気自動車（EV）オーナー向けの「日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3」（ZESP3）の利用料金を9月1日より改定し、日産EVオーナー専用サービスとしてリニューアルすると発表した。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、5月15日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前週から横ばいの167.8円となった。
コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（CJPT）は5月15日、東京都で商用電動車普及に向けた社会実装「東京プロジェクト」を始動した。
エレマテック、新電元工業、NECネッツエスアイ、東京センチュリーの4社は、国内で電気自動車（EV）の普及を促進するため、EV用充電器定額利用サービスを5月から開始するとともに、EV用充電器を2030年までに1500カ所設置する。
モビリティ変革期を象徴する新型電動車や駐車場・駐輪場の新システムを紹介する「自転車・電動モビリティまちづくり博」が5月12、13日に東京都新宿区の新宿住友ビル三角広場で開催される。
資源エネルギー庁が発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、5月8日時点でのレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均価格は前々週比0.3円安の167.8円となった。
コンビニエンスストアをチェーン展開するローソンは、トヨタ自動車といすゞ自動車が共同開発した燃料電池小型トラック（FCトラック）を、5月10日から、福島県本宮市と東京都大田区の配送センターにそれぞれ1台ずつ導入して運行する。
ユーグレナは、カーボンニュートラル社会の実現につながるバイオ燃料の原料となるバイオマスの生産・利用に関する研究を強化するため、マレーシアに「熱帯バイオマス技術研究所」を開設した。
ユーザー自身が水素を充填できる水素ステーションが開所した。高圧ガス保安規制によって、FCVを乗りつければ、誰もが水素の充填をできるものではない。教育と契約はどのような手順になっているのか。
効果がないとか、ほとんど意味がないなどと言われることもあるローテンプサーモスタットだが、実は重要な役割を持つ冷却系のカナメとなるパーツ。愛車と使い方で薬にも毒にもなるのだ!!
旧車買取サービス「旧車王」を運営するカレント自動車は、旧車のエンジンオイルに関するアンケートを実施。旧車乗りの3割以上が自分でオイル交換をしていることが明らかになった。
BYDジャパンは、三重交通に小型EVバス『J6』2台を納入。伊勢市のコミュニティバス「おかげバス」として運行を開始した。
REXEVは、東京都市大学・伊坪研究室（当時）との共同研究で「EV（電気自動車）を用いたカーシェアリングの環境影響評価」で、同社のカーシェアサービス「イーモ」の利用で、自家用ガソリン車、自家用EVと比べて21％の温室効果ガス（GHG）排出量低減の効果を確認した。
EVモーターズ・ジャパンは、北九州市若松区で、国内初となる商用電気自動車専用の量産組み立て工場の建設を開始した。4月28日に、関係者約180名が出席して起工式を実施した。
ホンダとGSユアサは4月28日、高容量・高出力なリチウムイオン電池の開発・量産に向けた「蓄電池に係る供給確保計画」が経済産業省より認定を受けたと発表した。
三菱自動車とMIRAI-LABOは、岡崎製作所（愛知県岡崎市）の所内に、プラグインハイブリッドEV（PHEV）の使用済みバッテリーを活用した自律型街路灯を設置し、4月24日から実証実験を開始する。
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