GfKジャパンは3月28日、全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績を基に2018年のドライブレコーダーの販売動向を発表した。2018年のドライブレコーダーの国内販売台数は前年比28％増の139万台だった。2017年10月のあおり運転をきっかけとした交通死亡事故が繰り返し報道されたことでドライブレコーダーに対する認知が広がり、市場規模は急激に拡大したが、2018年も販売は好調に推移している。あおり運転に関する報道は依然として多く、消費者の危険運転対策への意識も高まっていることが、販売拡大の背景にあると見られる。特に前後カメラ搭載モデルや運転支援機能搭載モデルなど、高価格帯の製品の販売が好調で、ドライブレコーダー全体の税抜き平均価格は前年から12％上昇し1万5700円となった。ドライブレコーダー売上金額は同44％増となった。販売チャネル別の数量構成比は店頭販売が74％、インターネット販売26％。数量の前年比では店頭販売が29％増、インターネット販売が25％増となった。ドライブレコーダーの多くは取り付け作業が必要で、カー用品店などで製品を購入し、その場で取り付けを依頼する需要が高い。また、高機能品である前後カメラ搭載モデルの製品ラインナップは拡大しており、ドライブレコーダー販売に占める前後カメラ搭載モデルの構成比は前年の1％から急伸し18％になった。夜間撮影モードを搭載したモデルの数量構成比は前年の72％から79％に拡大した。さらに、衝突や車線逸脱を警告するなどドライバーの安全運転をサポートする運転支援機能搭載モデルの数量構成比は31％から43％と急伸し、事故を未然に防ぐための機能も消費者に支持されている。
