11月20日から22日に「EdgeTech+ 2024」が横浜で開催され、組み込み技術や生成AI、オートモーティブに関する最新技術が一堂に会する。セミナーや展示も充実しており、業界の交流イベントも予定されている。
一般社団法人 全国自動車用品工業会（略称：JAAMA／全自用工）が11月21日に「自動車盗難防止セミナー」を開催する。会場は秋葉原コンベンションホール（千代田区）で15時～17時の2時間プログラム。参加費は無料で定員80名（11月8日までに要申し込み）。
能登半島地震・豪雨、南海トラフ地震に対するリスクなど、災害に対する人々の関心が高まるなか、「危機管理産業展2024（RISCON TOKYO 2024）」が10月9日から11日まで東京ビッグサイトで開催中だ。
トレンドマイクロの子会社で自動車向けサイバーセキュリティを手がけるVicOne（ヴィックワン）は、ドイツ自動車工業会（VDA）から企業の情報セキュリティ評価、TISAX（ティーザックス）のレベル3のサプライチェーン情報セキュリティアセスメントの認証を取得した。
台湾に本拠を置くLILINは9月9日、AIカメラによる高精度のナンバープレート＆車両認識システムを開発した、と発表した。
トヨタ自動車は9月10日、危険なあおり運転がなくなることを目指し、あおった側、あおられた側の2人に直撃取材を行い、生々しい本音がぶつかり合う仮想動画『あおり運転 囲み取材』を公開した。
パナソニック オートモーティブシステムズは9月9日、パナソニック ホールディングスと共同で、出荷後の車両ソフトウエアのセキュリティ脆弱性により生じるリスクを分析する「VERZEUSE for SIRT（Security Incident Response Team）」を開発した、と発表した。
NIPPON EXPRESSホールディングスは、日本通運とNX・TCリース&ファイナンスがエネルギーサービス契約（PPAモデル）を締結し、静岡県浜松市の日本通運施設「浜松物流センター」において9月20日から、太陽光発電設備の運用を開始すると発表した。
株式会社オートバックスセブンが、デジタル技術による車両盗難防止を目指して、2023年発売の通信型カーセキュリティ「SMART BLOCKER（スマートブロッカー）」の後継モデル「スマートブロッカー2」を全国のオートバックスグループ店舗にて販売開始した。
前編では純正セキュリティに防犯上の穴があることをお伝えした。そのため愛車を防衛する上で必要になるのがアフターのセキュリティシステムだ。そこで後編の今回はその選び方やセキュリティシステムを構築する考え方などについて紹介していくこととした。
近年、車両盗難が話題に上ることが多い。それに合わせて自己防衛のためのセキュリティシステムも注目されている。しかしセキュリティはブラックボックス化されていて分かり難いのは事実。そこで今回から短期連載でセキュリティについて紹介していくこととした。
BMWグループは7月16日、デジタル車両アクセスにおいて、Car Connectivity Consortium（CCC）から、CCCデジタルキー認証を受けた最初の自動車メーカーになった、と発表した。
トレンドマイクロの子会社であるVicOneと三菱総合研究所は、経済産業省の委託を受け、自動車サイバーセキュリティ人材の裾野拡大を目的とした「Automotive CTF Japan」を2024年度から新たに開催する（7月5日発表）。
トレンドマイクロの子会社であるVicOneは6月19日、国際的なNPOであるAutomotive Security Research Group（ASRG）と提携し、自動車業界の脆弱性を発見・修正するためのデータベース「AutoVulnDB」を立ち上げたことを発表した。
きょうの読売、毎日、産経、東京の各紙の1面トップは、「都知事選最多56人立候補、小池都政の8年問う」などと大きく取り上げているが、このうち、朝日の1面トップはサイバー攻撃による大量の情報流出という安全保障関連の気掛かりなニュースを特報している。
「災難」としか言いようもないが、それにしても盗っ人の手口が大胆極まる。大手総合商社の伊藤忠商事による支援を受けて、経営再建に取り組んでいる中古車販売大手のビッグモーターの複数の店舗で、展示中の中古車の盗難被害が相次いでいるという。
Gloture（グローチャー）から普通乗用車・軽自動車用「Handle Lock」（ハンドルロック）が新発売。価格は税・送料込み5500円で、同社Amazonストア「Gee Tokyo」にて2月27日より販売が開始された。
日産自動車の欧州部門は、「NissanConnect Services」アプリを通じて、盗難車両追跡機能を導入した、と発表した。
自動車業界は、ソフトウェアによって機能が更新されるSoftware Defined Vehicle（SDV）への対応が求められている。このため、車載システムの開発プロセス最適化やデータ連携の強化、セキュリティリスクへの対応が重要な課題となってきた。
パナソニック オートモーティブシステムズは12月11日、サイバーセキュリティ堅牢化ソリューション「VERZEUSE for Runtime Integrity Checker」を開発したと発表した。
ソーラー充電なので配線不要、光で防犯・光の点滅で不審者を威嚇、暗くなると自動で点滅を開始
世界的にも人気が高いトヨタ『ランドクルーザー』や同『アルファード』などの高級車を狙った盗難で新たな手口が広がっているという。車両の制御システムに接続し、車外から操作する機器「CAN（キャン）インベーダー」を使用し……
念願のカーオーディオシステムが4月に完成。6月、石川県こまつドームで行われたヨーロピアンサウンド・カーオーディオコンテスト「ユーザープロフェッショナルCコース」に初エントリーされた青木さんの物語を紹介しよう。
IDOM（旧ガリバー）は、3月30日に発生した同社サーバーに対して不正アクセス攻撃について、個人データ240万件を閲覧された可能性があると発表した。
アルパインマーケティングは、送迎用バスの置き去り防止システム「置き去らんぞう」を発表。7月より販売を開始する。価格はオープン。
LEAGUEは、緊急時、クルマの窓を粉砕、シートベルトを切断、警報で助けを呼べる脱出ハンマー「まもるくん」の販売を応援購入サービス「Makuake」にて開始した。
トヨタモビリティサービスは5月31日、社用車管理クラウドサービス「ブッキングカー」の新機能として「アルコールチェック管理代行サービス」の提供を開始した。
アルマニアは、現行トヨタ車向けのアルミフルビレット「スマートキーバンパー（TP2）」の販売を直販サイトで開始した。
PIAAは、アウトドア製品ブランド「Terzo（テルッツォ）」の新製品として、サーフボードキャリア「EM49」を4月下旬より発売した。
スズキとデータテックは、セニアカー見守り通信システムの実証実験を6月より開始すると発表した。
加藤電機は、ホーネット車内置き去り防止安全装置に音声メッセージによる警告を追加した「BS-700V」などを5月18日より発売する。
幼稚園 ・保育園の送迎用バスでの園児置き去り事故が相次いで発生し、4月1日からの「送迎用バスの置き去り防止を支援する安全装置」設置義務化によって、設置に対し一台あたり上限額17万5000円の補助金給付が始まった。
モビリティリゾートもてぎは、4月29日から5月7日まで「森のぶんぶんフェスタ ～働くクルマ大集合!!～」を開催。。ゴールデンウィーク期間中は毎日、働くクルマとの写真撮影や、一部車両の乗車体験を楽しめる。
「ショップ選びで失敗しない」信頼できる情報をチェック！