スタンレー電気は、東京大学大学院農学生命科学研究科の矢守航准教授らの研究グループとの共同研究により、赤色レーザーダイオード(LD)を用いた植物栽培が、従来の発光ダイオード(LED)光源を上回る成長促進効果を示すことを、世界で初めて実証した。
米国の電源モジュールメーカーのバイコー（Vicor）は、カナダのベターフロスト・テクノロジーズが開発した革新的な解氷システムに、同社の電源モジュールが採用されたと発表した。
独走するトヨタはともかくとして、話題性の高いのは、世界販売台数で2番手のポジション争い。2位のホンダが352万1000台（7.5%減）に対し、3位は経営難の日産自動車（320万2000台、4.4%減）を抜いてスズキが329万5000台（1.4%増）で急接近。
Hyundai Mobility Japanは、学校法人片柳学園日本工学院八王子専門学校へコンパクト電動SUV『KONA(コナ)』を1台寄贈したと発表した。
アイサンテクノロジーは、同社が参画する京都府相楽東部地域での取り組みが、国土交通省の「地域連携モーダルシフト等促進事業」に採択されたと発表した。
トヨタ・モビリティ基金(TMF)は、地方自治体における「2050年カーボンニュートラル」実現に向けて、次世代車の普及と燃料生産過程を考慮した自動車からのCO2排出量の試算手法を開発したと発表した。
フォルクスワーゲングループは、2025年の世界新車販売台数の結果を発表した。総販売台数は898万3900台となり、前年比は0.5％減だった。
ミライズエネチェンジは1月19日、さいたま市との間で「持続可能な充電インフラ環境の構築に向けた連携協定」を締結したと発表した。
コスモ石油マーケティングは1月15日、千葉県鎌ケ谷市の本庁舎に公用車として電気自動車(EV)1台と普通充電器2基を導入したと発表した。
コアは1月13日、クラウド型点呼システム「Cagou IT点呼」が業務前自動点呼機器として国土交通省より認定を受け、サービス提供を開始したと発表した。
テックタッチは1月15日、トヨタ自動車東日本が運用する出張旅費精算システムに、AI型デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」が採用されたと発表した。
固体電池の研究開発と量産化を手がける台湾のプロロジウムはCES 2026において、電源管理と熱管理ソリューションの世界的プロバイダーのデルタと覚書(MoU)を締結したと発表した。
タクシー・交通業界のDXを推進する電脳交通は、クラウド型点呼システム「電脳点呼」において国土交通省の機器認定を取得し、1月19日より新たに「業務前自動点呼」の機能提供を開始した。
神戸学院大学経営学部の田中康介教授ゼミと、ホンダモビリティ近畿、損害保険ジャパン、大学都市神戸産官学プラットフォームによる産官学連携プロジェクトの最終成果発表会が、1月15日に開催される。
きのう（1月6日）の東京株式市場では、日経平均株価が昨年10月31日につけた史上最高値（5万2411円）を大発会の翌日にあっさりと更新。ただ、中国が日本へのデュアルユース（軍民両用）製品の輸出禁止を発表するなど、新年早々に悲喜こもごもの話題が入り混じる。
横浜ゴムは、タイ天然ゴム公社スラタニ支局と共同で、タイの天然ゴム農家に対し、天然ゴムの品質および生産性向上に向けたセミナーイベントを開催した。
Terra Chargeは、トヨタ不動産が2026年1月に東京・渋谷に開業予定のセットアップオフィス「X-BASE SHIBUYA(クロスベース渋谷)」に、50kW出力の急速EV充電器を導入すると発表した。
一般社団法人新日本自動車振興協会は、1月9日から11日まで幕張メッセで開催される「東京オートサロン2026」のオプションランドブースにて、世代を超えた2つの体験型プロジェクトを実施すると発表した。
「ショップ選びで失敗しない」信頼できる情報をチェック！