テラチャージは、くら寿司の4店舗にEV用急速充電器を設置し、サービスを開始した。回転寿司チェーンへのテラチャージ導入は今回が初の事例となる。
Natureは3月10日、電気自動車の充電用コンセントをIoT化するスマートEV充電コントローラー「Nature EV Switch」を、公式サイトで個人向けに販売開始した。
スズキとglafit（グラフィット）は3月17日、ペダル付電動バイク（電動モペッド）の安全な普及促進を目的とした協業の検討にかかる覚書を2026年1月に締結したと発表した。
BMW、ゼネラルモーターズ、ホンダ、ヒョンデ、キア、メルセデスベンツ、ステランティス、トヨタの8社による合弁企業IONNAは、設立2周年を迎え、全米で約1000基のEV充電設備を稼働させたと発表した。
ポルシェジャパンが属する急速充電器ネットワーク「プレミアム チャージング アライアンス(PCA)」は、従量制課金を導入した。
資源エネルギー庁が発表したガソリンの店頭現金小売価格調査の結果は、3月23日時点で、レギュラーが177.7円/L、ハイオクは188.4円/Lとなった。前週と比べてそれぞれ13.1円/L、13.4円/Lの値下がりだ。
パナソニック株式会社エレクトリックワークス社と大阪ガスは、電力需給の安定化とカーボンニュートラル社会の実現に向けて、EV充電を対象としたデマンドレスポンス(DR)の共同実証を開始すると発表した。
三菱自動車工業は、陸上自衛隊永池演習場で実施された「近畿管区広域緊急援助隊合同訓練」に参加したと発表した。
ミライズエネチェンジは、EVやPHEVのオーナーおよび購入検討者に向けた情報発信メディア「EV PLUS(イーブイ プラス)」を開設したと発表した。
中国の北京ではNEV普及に伴い高度な「三電」技術の教育と修理が進み、部品交換から高度な修理・調整へ収益モデルの変化が起きている。そこで編集部では北京の自動車整備学校／整備工場を取材。急速に普及が進む新エネルギー車（NEV）の最前線である中国・北京の“EV整備のリアル”に迫った。
ガソリン価格の上昇が尋常ではない。1日で看板価格は約25円、15％以上値上がりした。
原油価格が上昇すると、日本のガソリン価格も比較的早く値上がりする印象だ。中東でタンカーに積み込んだ原油がまだ日本の製油所に入港していないのに、だ。
フォルクスワーゲンジャパンが属する急速充電器ネットワーク「プレミアム チャージング アライアンス(PCA)」は、充電料金の課金方式を従来の「時間制」から、実際に充電された電力量に基づく「従量制(kWh)」へ変更した。
「2026年3/12（木）よりガソリン・軽油・灯油、大幅値上げが予想されます。早めの給油をおすすめいたします。皆様のご来店を心よりお待ちしております」――。
中東情勢が緊迫の度を増し、ガソリン価格の上昇が懸念されている。イードが運営する愛車管理サービス『e燃費』によると、3月8日のレギュラーガソリン看板価格の全国平均は156.1円/L、実買価格の全国平均は148.5円/L、ハイオクはそれぞれ164.9円/L、159.6円/Lだ。
EV INNOVATORは、都市型3輪EV「e-NEO」の体験機会として、3月から4月にかけて生活スタイルや居住環境の異なる4エリアで出張試乗販売会を開催する。
中東情勢が緊迫の度を増し、ガソリン価格の上昇が懸念されている。イードが運営する愛車管理サービス『e燃費』によると、3月4日のレギュラーガソリン看板価格の全国平均は151.1円/L、実買価格の全国平均は146.5円/L、ハイオクはそれぞれ162.3円/L、157.0円/Lだ。
米国とイスラエルによるイラン攻撃で原油先物相場の高騰が続いており、再びガソリン価格も「来週以降は数円単位上昇する」との見方も出ているようだ。
トヨタ自動車の北米部門(TMNA)は、2026年モデル以降のトヨタおよびレクサスのEVとプラグインハイブリッド車(PHEV)向けに、自宅用EV充電器の購入と設置を簡素化するサービス「ツリーハウス」を導入すると発表した。
沖縄県豊見城市、Hyundai Mobility Japan(ヒョンデ)、琉球バス交通、ヒョンデ沖縄の4者は、2月26日に自然災害発生時における連携・協力体制の強化を目的とした「災害時協力協定」を締結すると発表した。
米軍とイスラエル軍によるイランへの軍事攻撃で、最高指導者ハメネイ師が殺害されるなど、中東情勢が一気に緊迫化する重大な局面を迎えている。
ゼネラルモーターズ(GM)は、米国市場において、EVのバッテリーに蓄えた電力を家庭用の電源として相互にやり取りする「V2H」を強化すると発表した。
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