・KGモーターズとENEOSが協業覚書締結
・超小型EV「ミニマムモビリティ」2025年量産目標
・メンテナンス面での連携も検討中
・日産と本田がパートナーシップ覚書締結
・電動化・知能化技術の共同開発を検討
・カーボンニュートラルと事故ゼロ社会をめざす
ホンダ（本田技研工業）と日産自動車は3月15日、自動車の電動化や知能化に向けた戦略的なパートナーシップの検討を開始する覚書を締結したと発表した。車載ソフトウエアや電気自動車（EV）の中核部品を始めとする幅広い分野で協業を探るとしている。
「火のない所に煙は立たぬ」ともいわれるが、日産自動車が電気自動車（EV）事業の競争力強化を図るため、ライバル関係にあるホンダとの協業を検討していることが明らかになったという。
東京ビッグサイトで3月5日から7日まで開催された「国際オートアフターマーケットEXPO2024（IAAE2024）」に出展した日本特殊陶業。アフター事業者向けの展示として、メンテナンスを便利にする愛車診断のシステムである「ドクターリンク」をアピールした。
アウディは最大320kWの急速充電が可能な充電ハブを、ドイツ・フランクフルトに開設した。
パワーエックスは2月28日、新型の蓄電池型超急速EV充電器「Hypercharger Pro」を発表した。CHAdeMO規格における最速クラスの最大150kW出力を実現している。本日より先行受注を開始し、今年後半からの出荷を予定している。
ディーアイシージャパンは、3月5～7日に東京ビッグサイトで開催される「第21回 国際オートアフターマーケットEXPO 2024」（IAAE 2024）で、車社会の脱炭素化に向けて“グリーン電力証書”を活用した脱炭素経営をシステムで提案する。
マツダは、カーボンニュートラル社会の実現に向け、新しい時代に適合したロータリーエンジン（RE）の研究開発を加速する。2024年2月1日付で約6年ぶりに「RE開発グループ」を復活させ、REを発電機用として進化させる。
エネチェンジは、横浜市立よこはま動物園「ズーラシア」および横浜市立金沢自然公園の駐車場に、EV普通充電器を4口設置したとを発表した。
愛媛県伊予市は、1月31日から2月29日まで、自動運転EV『MiCa』の実証運行を行なう。自動運転技術を活用した持続可能な公共交通サービスの構築と地域活性化が期待されている。
東京オートサロン2024のトヨタGAZOOレーシングブースで、「モリゾウ」こと豊田章男会長がプレスカンファレンスを行った。その中で、新たなエンジン開発プロジェクトを始めるという発言があった。
日産フォーミュラEチームは、UAEのソフトウェア企業コーラルとの提携を通じて、バイオテク企業VAXAテクノロジーズと協力し、ABB FIAフォーミュラE世界選手権シーズン9の間に発生した炭素排出量をオフセットすることを発表した。
自動車関連サプライヤーのマレリは、2024年1月9日から11日まで米国ラスベガスで開催される世界最大級のデジタルテクノロジー展示会「CES 2024」のウィンホテルの招待制ブースにて、新たなプラットフォーム「Lean」および「Advantage」を発表する。
・ベントレーが特別なブラックエディションハチミツを発表
・ベントレー本社で100万匹以上のミツバチが飼育されている
・ハチミツは販売せず、様々なイベントや慈善活動で贈呈される
「来年の事を言えば鬼が笑う」ということわざもあるが、急激な物価の上昇に追いつかず、実質賃金は18か月連続でマイナスとなっているきびしい懐具合では、来る2024年春闘における賃上げへの期待が高まるのも無理もない。
トヨタ自動車は、12月7日（現地時間）、米国Cirba社と使用済み車載用電池のリサイクルでの協業を発表した。
電気自動車（EV）など「新エネルギー車」の需要が高まっている中国市場で、日系メーカーの苦戦が続いているという。
「言いがかり」や「難癖」をつけるという単なる「いちゃもん」であれば筋が悪い話だが、お国柄によっては、環境問題などをめぐる受け止め方や解釈もさまざまである。
自動車整備・販売・解体・車両登録システムなど、クルマ社会の効率化や業務支援システムの開発・販売を行うディーアイシージャパン株式会社は、11月11日（土）・12日（日）にマリンメッセ福岡B館で開催される、九州エリア最大規模の自動車アフターマーケット事業者向けビジネス展示会『オートアフターマーケット九州2023（AA九州2023）』に出展し、新しい車検システム「GreeEN車検」をアピールする。
車の展示場用品やフロアマット、業務用ケミカルの製造・卸販売を手掛ける阿部商会株式会社は、11月11日（土）・12日（日）に福岡市博多区のマリンメッセ福岡B館で開催される、九州エリア最大規模の自動車アフターマーケット事業者向けビジネス展示会『オートアフターマーケット九州2023』に出展する。
物価高に負けるな！ 『カーセンサー』12月号の消費者応援企画が「お財布にエコな中古車28選」だ。ここでのエコはエコノミーのエコ。お得な車と聞いて人が思い浮かべるのは軽自動車だが、中古車市場には系以外にもお得な車がいっぱいあるという。
ゼンリンはEV時代に対応すべく、日本全国の調査網を活用し、EV充電スタンドの詳細なデータを収集している。このたび、これらのデータを活用した当社のEVソリューションや、全国EV充電スタンドの最新口数および詳細情報を確認できる特設サイトを開設した。
玩具メーカー米国マテル社の日本法人であるマテル・インターナショナルは10月11日、トヨタGAZOOレーシング（TGR）と合同で特別出張授業「カーボンニュートラルワークショップ～未来はどんな乗り物ができるかな～」を名古屋市立東桜小学校にて実施した。
GREEN CHARGEは、浜松市にある観光施設「うなぎパイファクトリー」に、新型の急速充電器を設置した。GREEN CHARGEの充電器は、事前の会員登録や専用アプリのインストールなしで利用でき、クレジットカードやPayPay、楽天ペイなどで支払いが可能だ。
パナソニックエレクトリックワークスは、集合住宅向けEV充電サービス「Resi-Charge（レジチャージ）」を2024年1月より提供開始する。
「エネルギーやマテリアルを長年扱ってきた我々がやるしかない」---。出光興産の木藤俊一社長はこう述べて、半世紀前のオイルショック以降、石油を中心とした化石燃料をいかに付加価値が高い化合物に変えていくかという研究に取り組んできた成果を強調した。
エネチェンジは、三重県伊勢市のテーマパーク「ともいきの国 伊勢忍者キングダム」に、6kWの普通充電器「EV充電エネチェンジ」を6口設置した。
10月2日、日本観光自動車道協会と日産自動車は、「電気自動車を活用した脱炭素社会実現に向けた連携協定」を締結した。日本観光自動車道協会の正会員自動車道事業者が10月1日より、電気自動車（EV）利用者に対する有料自動車道路利用料や関連施設での割引を順次実施する。
トヨタ自動車は10月5日、国際オリンピック委員会（IOC）および国際パラリンピック委員会（IPC）のワールドワイドモビリティパートナーとして、パリ2024オリンピック・パラリンピックに向け、持続可能なモビリティを提供すると発表した。
ソフトバンクグループの自動運転サービス会社のボードリーは、山梨県の富士山麓で、持続可能なまちづくりと地域公共交通の実現に向けて、デジタル技術を組み合わせた自動運転電気バス（EVバス）を10月21日から運行する。
クルマ社会の効率化や業務支援システムの開発・販売を行うディーアイシージャパン株式会社は、9月22日・23日開催「オートアフターマーケット東北2023」に出展。脱炭素社会づくりに貢献する最新システム『GreeEN車検』を整備事業者に提案していた。
NEXCO中日本と中日本エクシス、岩谷産業は、東名高速道路（東名）足柄サービスエリア（SA）・下りに水素ステーションをオープンした。高速道路SA・パーキングエリアの水素ステーション開業は、全国で初めて。
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